グリーンインフラ・
ネットワーク・ジャパン

要旨

本研究では、三重県いなべ市北勢町奥村・新町を対象に、伝統的水利施設であるマンボが水生生物の種数・個体数に与える影響を評価した。マンボを水源とする用水路と一般的な用水路を比較し、生物調査と環境データ（水路幅、植生、水深、底質、水路構造など9項目）を収集した。その結果、マンボの水路では生物種数および個体数が有意に多く、特に魚類、甲殻類、昆虫類で顕著な差が認められた。この多様性の高さは、マンボの底質が砂礫や有機物に富み、穏やかな流速を有する点が主要な要因と考えられる。また、マンボの構造は捕食圧の軽減や、非灌漑期における生物の避難場所として機能する可能性も示唆された。

要旨

近年，治水面では流域治水が，環境面ではネイチャーポジティブが求められている．古来よりの伝統的な水田水路形態は，その複雑な環境構造ゆえに，多様な生物生息場を提供し，降雨流出の一時的な貯留・遅延効果があると推測される．本研究では熊本県益城町の伝統的な水田及び整備後の水田水路を対象に，流出現象の解析，現地調査での水生生物の採捕，物理環境の計測を行い，その影響を比較検証した．本研究により，伝統的な水田水路は圃場整備後の水路と比べ，ピーク流量が減少し，ピーク到達時間が遅くなること，生息生物の種数・個体数が有意に多いことがわかった．伝統的な水田は流域治水および希少生物生息場として貢献することが示唆された．

要旨

SIPのサブ課題「e-1魅力的な国土・都市・地域づくりを評価するグリーンインフラに関する省庁連携基盤」では、地域の多様な主体との協働による「グリーンインフラを最大限生かした地域づくり」に基盤となる情報を提供するため、グリーンインフラが発揮する機能のポテンシャルとニーズを評価する新たな手法の開発を行っている。本ポスターでは、千葉県印旛沼流域を対象地域とし、7つのグリーンインフラ機能のポテンシャルとニーズの評価及び地図化を実施している研究のこれまでの成果を紹介する。今後は、同様の研究を他の地域でも実施し、日本の各地に適用できる標準的な評価手法の開発を通して、グリーンインフラの社会実装に貢献する。

要旨

水生昆虫は、生息地の改変や侵略的外来種の影響により、多くの種が減少傾向にある。そのメカニズムの理解のために、水生昆虫群集の構造とその環境への応答を解明することは重要である。本研究では、千葉県の印旛沼流域の谷津を対象として、そこに生息する水生昆虫の群集構造と、環境要因が水生昆虫群集に与える影響について調査した。調査の結果、一部の谷津には絶滅危惧種に指定されている水生昆虫が生息していることが判明した。また、群集の構造はネスト性を示し、複数のモジュールからなる群集を形成していることも示された。これらのことから、似た環境を好む種のモジュール内で、環境傾度にしたがって出現種が増減することが示唆される。

要旨

山地河川は急勾配で土砂生産が活発なため、大規模出水時に河道が大きく変化する。そのため，自然に配慮した災害復旧の事例は極めて限られている。本研究では、多自然川づくりで災害復旧された山附川において、2022年台風14号による出水前後の巨石の移動状況をUAV空撮とSfM解析で調査した。約1kmの区間で確認された373個の巨石のうち291個が移動し、ロジスティック回帰分析の結果、相対水深、巨石の存在形態、無次元掃流力が有意な説明変数として選択された。また，移動床模型実験によって，巨石の移動に関する地質の影響も明らかにした。

要旨

治水対策が全国の河川で実施される中，河川の生態系保全に定量目標が設定される等，治水と生態系保全の両面で効果的な河川の形を目標立てることが課題となっている．本研究では，巨瀬川を対象とした現地調査に基づいて網羅的な解析を行い，ネイチャーポジティブに資する断面形状や浚渫方法の在り方を検討した．その結果，出現希少種数にワンド・たまりの面積，断面積，水際植生延長などが優位に影響することが分かった．中小河川においては，砂州形成による平水時の良好な環境が維持されるように断面積を確保し，土砂浚渫時には植生を残す，ハビタットを創出するようなきめ細かい配慮を行う管理手法が効果的である可能性が示唆された．

要旨

近年、気候変動や生物多様性の劣化が課題となっている。河川においてもゲリラ豪雨の発生等により洪水の頻発化している。そのため、流域全体を対象とした治水である流域治水が行われいる。流域治水対策の中で、計算上河川の中に高水時の貯留空間を設けることや、河道拡幅区間を設けることが効果的であるとされている。一方で、洪水時の流量観測の困難さ、実施事例の少なさから、実河川で拡幅の前後で洪水の伝播について観測した知見は少ない。
本研究は、福岡県北九州市の板櫃川中流域、長崎県長崎市鹿尾川の２河川での河道拡幅区間を対象に連続的な水位、流量調査を実施し、河川内で洪水波形が変形するかどうかを明らかにすることを行った。

要旨

本研究は扇状地河川を対象としてNbSを実現する河道掘削手法を提案することを目的とした．扇状地河川では急速な河道掘削が進行している．この領域には礫列と呼ばれる階段状の河床形態が形成される．礫列は生息場形成や河床保護に寄与するため，礫列を保全し環境影響を最小化した河道掘削が求められる．
本研究では礫列とその形成を促進する可能性がある直径1m以上の巨石を異なる河川で観測し，環境要因との関係性を分析した．その結果，巨石の密度と礫列密度に正の相関が見られること，河道掘削による巨石密度の低下が顕著であることが分かった．これらより，巨石の移動・除去を抑制することが礫列の保全に重要であることが示唆された．

要旨

多自然川づくりでは、治水・環境・景観を一体に扱うことが重要であり、より“見える”形で地域に提案することが望まれる。そこで、ゲームエンジンを用いた三次元の川づくりを行い、この課題を乗り越えることを試みた。例として山梨らしい川づくりを伝えるコンセプトデザインを行ない、包括的な川づくりの手法としての可能性を示した。デザインのポイントは、治水課題の解決に伝統的な治水技術である霞堤と聖牛を用いたこと、治水設備の中に生物種の保護と憩いの場の要素を含めたこと、空間的な一体感を持たせたことである。ゲームエンジンは空間構築だけでなく、モデル上を自由に歩くことができ、デザインの意図の直感的な共有に有用である。

要旨

開発や土地利用の変化による湿地環境の減少は著しく、生物多様性の更なる劣化が懸念されている。本研究対象地の野鳥川流域は九州でも屈指の淡水生態系ホットスポットとされているが、近年その環境は耕作放棄地の増加による荒地化や、過度な河川、水路等の改修によって荒廃が著しい。そこで著者らは、当該流域の秋月地区において、放棄水田を湿地として再生する取組みを開始した。さらに、その効果について生物調査を行い、本取組みが湿地生態系の回復に及ぼす影響について明らかにすることを試みた。今回はこれまでの取組みの経過及び生物調査の結果について報告する。

要旨

グリーンインフラ推進の一例として、雨庭の整備が全国で進みつつある。なかでも、京都市はその傾向が顕著である。しかし、雨庭における生物多様性についての研究は十分ではない。本研究では、京都市と滋賀県野洲市の雨庭を対象に地表性節足動物を採集し、街路樹などの植生帯と種の多様性を比較した。多様性の指標としてシャノン多様度指数を用いた結果、京都市では街路樹で種の多様度が高く、野洲市では差はほとんど見られなかった。今後は日本国内の異なる雨庭で土壌成分や地理条件などの環境条件も調査し、どのような構造の雨庭が種の多様度を高めるのかを明らかにする予定である。

要旨

兵庫県立人と自然の博物館（通称：ひとはく）の雨庭は、隣接する深田公園内に自生する植物の種子から育成した種苗のみを用いている。雨庭のデザインおよび施工にあたっては、セミナー「雨庭のつくり方（全5回）」を２ヵ年にわたり開催し、その受講者が実施した。ひとはくの雨庭のコンセプトおよび整備プロセスの枠組みを紹介する。

要旨

熊本で取り組んでいる「穴あき雨庭プランター」は、一般的な窪地型の雨庭を作りづらい、コンクリートなどの地面でも設置可能な新しいタイプの雨庭です。内部は二層構造で、上部には植栽用の土壌、下部には貯留層を設けています。プランターの底部付近には小さな穴をあけており、内部に水を溜めつつ、少しずつ排水することで雨水の流出抑制効果が期待できます。また、五木村の木材や透水性・保水力に優れた改良土を使用するなど、地域固有の材料を活かしたプランターです。

要旨

豪雨の増加や都市化に伴う非浸透面の拡大が洪水リスクを上昇させている中、河川だけでなく様々な場所で治水対策が求められている。雨庭は、雨水を排水路や河川に直接放流させず、一時的に貯留したり、浸透させる構造を持った空間を指し、様々な場所で導入可能で、個人で整備することも可能なため、多様な主体が参加できる流域治水の手法である。しかし、日本では広く普及していないことから、雨庭を普及させるため、2023年から産官学民が連携する普及キャンペーン運動である「くまもと雨庭パートナーシップ」を開始した。本稿では、くまもと雨庭パートナーシップの取り組みについて紹介する。

要旨

雨庭を推進していくためには，雨庭の機能を定量的に評価するとともに，機能から生じる経済的価値についても評価する必要がある．そこで本研究では，雨庭の既往研究を収集し，機能ごとに経済的評価がどの段階まで（経済的評価は行われていない，利益（Benefit）まで算出，利益と費用（B/C）まで算出）行われているか整理した．また，雨庭の経済価値を推定するために、雨庭と類似している都市緑地を対象として，経済的評価を行った事例を収集し，雨庭の経済的価値の評価を試みた．

要旨

イギリスのロンドンでは、Sustainable Drainage Systems(SuDs：持続可能な排水システム）の一環として、雨庭やバイオスウェル、湿地の再生、河川の蛇行化などのグリーンインフラを基本とした取り組みが進められている。本事例では、Firs Farm WetlandsやSutcliffe Parkなどを実際に視察した結果について筆者の考えを交えながら報告する。

要旨

The impact of land use changes on infiltration properties has been observed to significantly increase runoff, as more surfaces become impervious and groundwater recharge decreases. Sponge city is the solution to reduce runoff and maximize the conservation of urban water resources. It integrates gree

要旨

TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）やTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の開示義務や、自然共生サイト（OECM）の認定が始まり、民間緑地の価値が一層重要になってきている。気候変動により豪雨災害が増える中で、特に緑地が持つ雨水調整機能などの役割は大きい。今後、社会的な要請や環境への適応に対処するために、どの民有地がグリーンインフラとして適正であるかを理解しておくことは役立つだろう。本プロジェクトでは、手始めとして簡単に入手可能なオープンデータとGISのオーバーレイ分析を用い、米国のある都市を対象として、民有地のグリーンインフラ適地の選定がどれくらい可能であるかを試みた。

要旨

宮崎県延岡市を流れる五ヶ瀬川水系北川は、国内最大規模の霞堤が、河川計画上位置づけられていることで知られている。
北川の霞堤は、水害後、農地の維持、地域の安全度の確保などを目的に、霞堤の形状を維持し、堤内に洪水の流入を許す仕組みが取られた。この際、宅地は床上浸水対策事業を行い、ほとんどの出水において浸水を免れる高さまで嵩上げを行った。一方で農地はほぼ対処されなかった。
この霞堤の維持の決定より20年近くの歳月が過ぎた中、近年、霞堤への洪水の流入が頻繁に発生している。このような状況下において、地域住民の霞堤への認識、霞堤を取り巻く地域の状況の変容について調査を行った。

要旨

流域治水は、自然環境への考え方を根本的に見直すきっかけとなる。ただし、都市での導入には人口密度の高さ、水インフラや都市計画の複雑さ、生業が自然の水循環から切り離されていることが課題。一方で、都市は専門家やリソースが集まり、人材育成の場としても重要な役割を果たせる。本ポスターでは、ガバナンスに焦点を当てながら、都市型GIの国内外事例を整理し、東京都杉並区における取り組みに活かせるアイディアを紹介する。流域治水が生物多様性の保全、水害リスクの軽減、緑地や水辺空間の拡充に寄与し、さらに地域共創を基盤とした流域治水の実現を通じて、多様な主体が関われる新たな協働体制の形成に向け、可能性を探る。

要旨

東京都練馬区内の公園緑地や農地を対象に、METER社の携帯型ミニディスクインフィルトロメータを用い、地表面の飽和透水係数を算出した。実測結果より、芝地や裸地において踏圧が雨水浸透機能に大きな影響を与えていることが分かった。また、実測結果や分析より、地表面の踏圧を考慮した新しい雨水浸透機能の評価手法の提案を行った。この手法を用いて既往手法との比較を行った結果、同一公園において100㎜/h以上の差が生じた。特に樹冠の扱いによる評価結果への影響は大きいことが分かった。雨水浸透機能の評価手法の設定においては、樹冠を考慮した土地被覆に加え、踏圧の状態を踏まえた分類が重要である。

要旨

本研究はウェルビーイングの快適性を評価するために都立砧公園の利用位置および景観的要素（背景・仰角・視野角・景域（樹林までの水平距離））やWBGT（暑さ指数）、緑視率を明らかにした。その結果、砧公園における快適空間の位置および景観的特性は背面に樹林地のある主動線に背を向けて0-12mに位置し、斜度0～14°視野角110～130°、樹木までの水平距離45～65ｍで、その仰角10～13°の開放的空間であった。また夏の快適空間のWBGTは緑陰下28.1℃、日向32.6℃、秋では緑陰下24.0℃、日向26.4℃であった。快適空間の特徴として樹林を背にし前面に眺望のよい、いわゆる後山前水庭の空間といえる。

要旨

本研究はグリーンインフラとしての街路樹の多機能性を評価するために、大学内の樹木（ケヤキH17mC2.0mW8.9m・モミジバフウH10mC1.1mW3.7m・イチョウH17mC0.7mW1.7m）を対象に、日中の地表面温度で対照区（日向）59℃に対してケヤキ（幹から2m）25℃、モミジバフウ（幹から1m）22℃、イチョウ（幹から1m）23℃の緑陰による温度低減効果がみられた。また樹幹流による雨水集水量では、ケヤキで１時間当たり20mmの雨量に対し195.13L/h、モミジバフウでは35.71L/h、イチョウでは42.73L/hという結果が得られ、その雨水を植栽基盤へ貯留灌水し有効利用を図った。

要旨

本研究は公園の樹木の防火性を含水率という観点から評価するために、杉並区立桃井原っぱ公園の樹林地を対象に樹木の含水率を6月、10月に調査し、評価した。その結果、イチョウやユズリハ、メタセコイアなどの葉の含水率が高く、樹木ごとの葉が含水率を評価した。落葉樹（イロハモミジ、トウカエデ等）は秋（10月）より夏（7月）の含水率が高く、常緑樹ではあまり変化がみられなかった。さらに、含水率からみた桃井原っぱ公園の樹林地の防火機能を作成し、公園全体の防火性を可視化し評価した。今後は、樹木の含水率・蒸発散量・気象を調査し、防災・熱環境等の多機能性のグリーンインフラとしての樹木のデータベースを作成したい。

要旨

本研究は、グリーンインフラ（GI）を活用した交通静穏化施策が地域社会に与える影響を検証するものである。ポートランド市のネイバーフッド・グリーンウェイを事例とし、プロジェクト対象外地域との比較による因果推論を行った。調査データと交通データを基に、傾向スコアマッチングを用いた分析の結果、GIの導入は交通量・車速の削減や安全意識の向上といった物理的効果に加え、住民間の信頼や交流意識の向上といった社会的効果をもたらすことが示された。本研究の成果は、持続可能な都市づくりと住民生活の向上を目指したGIの政策立案に重要な示唆を与えるものである。

要旨

ボトムアップ型のIoT技術とは、研究者やメーカーが新たに開発した機器を持ち込むことではありません。地域の方と一緒に、いつ、誰が、どこの、どのような情報が必要であるかを一緒に考え、その機能を満たすものを、低価格でさまざまな使い方ができる製品を活用し、インフラ、知識、人手を共用しながら皆で作成、設置することです（適正技術）。 その技術は防災を超えて、福祉、医療、農業、林業、観光などに、地域がこれからもあり続けるために、地域の弱者を取り残さないために展開されるプロジェクトです（地域DX）。

要旨

都市農業では、土地利用的制約から小規模で時に遠隔地に分散配置されたレイズドベッドやプランター、屋上緑地などを、複数の人間が共同管理する必要が生じることがある。このような管理上の課題を克服するために安価なセルフビルド型独立電源カメラシステムと衛星インターネット、屋外WIFI、LoRAWAN®ネットワークシステムの構築を行った。

要旨

東京豊島区にキャンパスを持つ大正大学では、屋上プランターなどで約40種類もの作物を育てるほか、沿道が江戸時代から「種子屋（たねや）通り」と呼ばれた歴史を再発掘し、伝統野菜を育てその歴史をまちづくりに生かす活動、近隣小学校のSDGs教育への協力、「農園ツアー」の実施、雨庭の設置、屋上で育てたサツマイモを原料とした地域焼酎ブランド「巣鴨芋人」の開発など都市農業を通じたグリーンインフラ活動を展開している。

要旨

本校のある八王子市恩方地区では獣害対策が喫緊の課題である。地域の高齢化や空き家の増加に伴い、
収穫されない果実も増え、獣害を誘発している側面もある。八王子市の獣害対策課から本校に声がかかり、
地域のゆずの収穫を生徒50人でおよそ700キログラムのゆずを収穫した。そのゆずを用いて
地域のビール製造会社がクラフトビールを作ることになり、工程にも参加した。
私たち地域の学校の生徒が楽しみながら獣害対策の一助を担い、
地域を盛り上げていくことにもつながる産学官の共同での活動に多くの刺激を受け、学びの種を得ている。

要旨

本研究は河岸段丘上にある群馬県沼田市の本町通り商店街（上之町、中町、下之町）の形成過程からその特徴を明らかにし、地域認識と歴史認識の共有化を図り今後の特色あるまちづくりを考察した。江戸から大正にかけて中山道の宿場町として足袋を扱う店が多く、聞取りから履物の需要があったことが伺えた。戦後は近隣町村の蚕糸生産、市内繊維加工場ができ呉服や洋服などの繊維系店舗が約3割を占め商店街は160店舗に及んだ。2000年以降閉店が目立ち現在50店舗程度に減少している。空き地を利用した共同花壇等のコミュニティガーデンづくり、街歩きツアーを行われ、今後宿場町としての交流や段丘の特色をいかしたまちづくりとしたい。

要旨

近年、自然が持つ多様な機能を活用することで災害リスクの低減等を図るグリーンインフラが注目されている。しかし、グリーンインフラの普及啓発はワークショップなどの少人数を対象にしたものが多く、広範な普及は少ない。そこで、本研究は生成AIを活用した動画制作に着目し、グリーンインフラを解説した動画を制作した。具体的には、プロンプト(指示文)の設定が異なるAI動画2種類と研究者自身が制作した動画を用いて、アンケートとクイズを実施した。その結果、グリーンインフラに対する理解と共感において、AI動画と研究者の動画に大きな違いはなく、生成AIを活用した動画もグリーンインフラの普及啓発に役立つ可能性が見い出せた。

要旨

昨今、ネイチャーポジティブ宣言の採択もあり、社会は世界的に自然活用へ転換している。その中で一般市民や企業の環境に対する意識や行動が重要であるとされ、普及啓発・促進を行う必要があると考えた。本研究では、誰でも手軽に簡単に利用することのできるスマートフォンのWebアプリを用い、行動を強制することなく変容を促す概念”ナッジ”を取り入れた。また、同様に社会課題である”混雑”に着目し、混雑情報の提供をはじめとしたナッジ介入による行動変容・促進効果の検証を行った。結果、混雑を感じるユーザーほどWebアプリ利用量が多く、ナッジ介入による有意な効果は検出出来なかったものの、一定の効果が期待される結果となった。

要旨

本研究は校庭緑化樹木を用いたWebアプリケーションを利用した総合的学習（環境教育）の効果を評価するために、小学校に在校している121人の児童（5年生）とともに樹木の情報を広く可視化するWebアプリを開発・運用した。アンケート結果より授業実施前に知っている樹木数1~5本52%であったが、実施後は6~10本37.1%、11~15本35.5%、計72.6%と樹木の知識が向上した。また本授業を通じて樹木に興味がわいたと回答した児童は73.5%に達し、教育効果がみられた。児童は樹木に対して樹木クイズを作成しWebアプリに投稿することでGIS上に公開し他学年や保護者皆さんに利用可能にした。

要旨

本研究はSDGs目標12「つくる責任つかう責任」として、未だ明確にはなっていないフラワーロスの定義を2社に聞き取り調査を行い、構築すると共にフラワーロスの範囲を明らかにし、婚礼で扱われた花が実際にどのように利活用されているのか明らかにした。その結果、フラワーロスとは、花を採花し出荷する段階から最終的な使用用途に用いられる段階までに発生した使用されなかった花と定義された（不要となる茎や葉、病気、枯死したものは除く）。また婚礼で使用された花の利活用としては、押し花、ドライフラワー、装花・展示・プレゼント、学校でのワークショップ、社会福祉（花育）等への利用がみられた。

要旨

富士山においてどのようなごみがどこに落ちているのかを量、種類、その分布を明らかにするため開山 7/10～9/10期間中7/26と9/8の2回、富士宮口登山道5合目から山頂までの清掃登山を行い、落ちているごみを撮影しごみ拾いSNSピリカ上で位置情報を登録した。その結果、拾ったごみは1006個、うち過去ごみ関連441個（45％）、飲食関連130個（13％）、ストック関連105個（11％）、衣服関連43個（4％）、医療関連16個（2%）、その他271個（25%）であった。ごみの分布では6~8合目に多くみられ、過去関連は山小屋や元山小屋付近に多く、ストック関連は7~8合目で多くみられた。富士山のごみを

要旨

地域が主体となって電気をつくり活用する「超小型小水力発電のプロジェクト」を通して、①地域で組み立て設置するセルフビルド型のJet 水車小水力発電の技術開発、②小規模発電を核としたコミュニティデザインのモデル構築、③市民・専門家・企業が連携し分散型エネルギーの未来を考えるネットワークの形成という３つのアウトカムを目指している。佐渡島の歌見田をフィールドにパイロット事業を展開した。専門家とのオンラインミーティングや発電機の組み立て手順を明示した説明書の作成により、流量測定、ヘッドタンクと発電機の設置場所検討、発電設備の設置までのプロセスを地域主体で進めるセルフビルド型の小水力発電に成功した。

要旨

グリーンインフラの1つである水害防備林は，維持管理不足により防災力を十分に発揮していない現状の反面，廃材や水路のような未利用資源の潜在的な価値が期待されている．本研究の目的は，水害防備林の未利用資源と小水力発電を組み合わせることにより公共の資源を地域に還元する仕組みを提案し，地域防災力への貢献について評価することである．研究対象地は山梨県の水害防備林の受益者範囲にある水路や河川，導水管とした．その結果，避難所の非常用電源として3日以上の利用が期待できることと，維持管理費用を20%程度軽減できることが分かった．これらを基に，小水力発電は災害時に有効かつ水害防備林の維持管理に貢献できると評価した．

要旨

株式会社グリーンディスプレイと株式会社ニソールが共同で開発中のボタニカルライトは、植物の周りに存在する微生物の循環から発生するエネルギーを効率よく電極に集めて発電する技術である。本研究では、ボタニカルライトの社会実装に向けて、植物の違いにより発電する電圧値の変化を調査し、都市のグリーンインフラとして、都市緑化植物に応用するための知見を得ることを目的とした。また、植物からの電力を充電し、災害時の非常用照明や非常用電源に応用することを目的とした。その結果、都市緑化植物の種類（高木・低木・地被、落葉・常緑）によって電圧値に違いがあること、およそ半日で単三電池の充電が完了することが明らかになった。

要旨

井戸は水循環を構成する地下水という生態系インフラを利用可能にする，ハイブリットインフラと位置付けられる．中でも手押しポンプ等が備えられた昔ながらの堀井戸は，普段は目に見えない地下水に直接触れることができるといった点で魅力的であり，様々な教育的活用が可能なポテンシャルを有していると考えた．そこで本研究ではグリーンインフラ（取り分け水循環）への興味・関心の醸成に資する「井戸デザイン」を様式的・機能的観点から検討し，実践的に開発することとした．本発表では実際に自由学園キャンパス内の未利用掘井戸を活用し，2020年度に実施した学生参加による「古井戸再生プロジェクト」の概要について紹介する．

要旨

1967（昭和42）年に西日本各地で発生した干ばつは鹿児島県出水郡の長島列島でも全般的に水不足をもたらした．その経緯を詳細に見ると，水資源利用の特徴や干害対策事業における工夫の一端を見ることができる．本研究では，資料調査および地域住民への聞き取り調査を実施し，干ばつ以前の長島における水資源確保の状況，干ばつによる被害の状況，干ばつ後にとられた対策を整理した．その結果，家庭・地域単位で水資源を確保する手段があったことが生活用水不足に対応できたことと，救済土木事業の策定を通じて，水道インフラ整備に加え出稼ぎ抑制と交通インフラ整備を進めたことが分かった．

要旨

「小さな自然再生」を通じた"わくわく"の発生・伝播のメカニズムを明らかにすることを目的に「小さな自然再生」活動に能動的に参加した人及び受動的に参加した人を対象にアンケート調査を実施し共分散構造分析を行った。能動的参加者は知る楽しさを受動的参加者はつくる楽しさが"わくわく"の発生に大きく影響すること、"わくわく"が発生すると自然と伝播に繋がることが明らかになった。能動的参加者が"わくわく"するためには新しい知識を得ることができる活動に、受動的参加者が"わくわく"するためには手作り作業を中心とした活動にすることがより良い「小さな自然再生」になることが示唆された。

要旨

"近年、人口減少と公園の維持管理コストの削減の影響により、公園の再編を含めた効率的な公園の利活用が全国各地で検討されている。
こうした現状を踏まえ、公園が発揮する機能の供給と住民の需要が、公園の実利用にどう影響するかを解き明かすとともに、
公園の自然環境が公園の機能にどう貢献しているのかを評価することを目的とした。
本研究では、千葉県佐倉市を対象に、公園が発揮している機能の供給の客観的評価を行い、Webアンケートによって住民の公園利用ニーズ・実利用・自然の貢献度に関する主観的評価を行った。
研究は継続中であり、発表当日はその成果を報告する。"

要旨

遊水地の活用を考える上では、被害発生確率が高まる可能性がある上流域の住民の選好を理解することが重要である。そこで本研究では、遊水地設置による上流域での各種被害（床上浸水、床下浸水、道路の冠水）の発生確率上昇や下流域の被害軽減に関する上流域の住民の選好を選択実験により調査した。2024年3月に過去に水害が発生した水系の上流域の住民を対象にWeb調査を実施し、2263人から回答を得た。分析の結果、上流域の住民は、１）上流域での被害発生確率の上昇により効用が低下する、２）下流域の洪水被害軽減により効用が上昇する、３）被害軽減が発生する地域までの距離が離れるほど効用が低下する等のことが明らかとなった。

要旨

滋賀県大津市南小松の琵琶湖岸に位置する南小松沼は、約7.8haの内湖である。高度経済成長期以降の生活様式の変化や観光開発などによる森里川湖のつながりの希薄化、ヨシ帯の減少とヤナギ類の増加、在来の魚類の減少などの課題がある。2022年に設立した南小松沼（内湖）自然再生協議会は、昭和30年代の環境の再生を目指し、生きもの観察会、昭和前期の南小松の暮らし・景観ワークショップ、内湖の土砂移動に関するフィールドワークなどの活動を行ってきた。本報告では、自然と人のつながりの再生と活用に向けた南小松沼（内湖）自然再生協議会の取り組みを整理し、今後の展望や課題についてまとめる。

要旨

佐渡島自然共生ラボは、新潟県佐渡市をフィールドに、自然共生社会の実現に向けたさまざまな試みを展開するための実験場として2022年11月22日に開設された。新潟大学、佐渡市、株式会社NTTデータの共同研究として、共創を育む社会インフラの構築を試みている。高齢化・過疎化・第一次産業の低迷等の課題が深刻化する中、地域資源を生かした産業の発展やサステナビリティの課題をめぐり、多様なセクターの共創が急務となっている。劣化した自然をどう再生するか、自然資源の好循環をどう促進するか、うまく活用できなくなった自然をどう生かすかといった問いに対して、多様な主体が連携して解を生み出すための場をデザインしている。

要旨

福岡市樋井川流域におけるOECMとして登録可能な環境を、登録要件に基づき検討しその面積を算出した。OECMは、生物多様性の保全に貢献する区域で、公式保護地域ではないが効果的な管理が行われている場所を指すが、樋井川流域では、河川空間やわずかに残る農地が面積としては大きいが候補となる。公園や私有地の活用も必要である。これらの環境は、地域住民や関係機関の協力を得て適切に管理されることで、OECMとしての要件を満たすものが多い。

要旨

本校のある八王子市恩方地区では獣害対策が喫緊の課題である。地域の高齢化や空き家の増加に伴い、収穫されない果実も増え、獣害を誘発している側面もある。八王子市の獣害対策課から本校に声がかかり、生徒50人でおよそ700キログラムのゆずを収穫した。そのゆずを用いて地域のビール製造会社がクラフトビールを作ることになり、工程にも参加した。私たち地域の学校の生徒が楽しみながら獣害対策の一助を担い、地域を盛り上げていくことにもつながる産学官の共同での活動に多くの刺激を受け、学びの種を得ている。

要旨

本研究では、熊本県阿蘇地域において平成24年九州北部豪雨にて発生した表層崩壊を対象とし、スギ及びヒノキの人工林において森林管理の指標となる森林管理の指標となる相対幹距に加え、地形や地質、雨量などの要因を説明変数に組み込んだランダムフォレストモデルを構築した。モデルのAUCは、0.94であり非常に精度が良かった。森林管理が表層崩壊に与える影響を定量的に評価するために、相対幹距の部分従属プロットを作成した結果、崩壊確率が最小となる相対幹距は23.7であり、間伐を行うことで表層崩壊リスクを低減させることが定量的に明らかとなった（本研究は、海外雑誌に投稿したものをポスターにしたものである。）

要旨

近年、気候変動に伴う豪雨の年間発生件数が増加してきており、洪水による災害が増加している。そのため、従来の川に直接対策を行う治水から流域全体で被害を減らす治水の考えに変化してきており、その一つの手法として森林を活用した治水が着目されている。本研究では福岡県朝倉市野鳥川流域に位置する森林の植生の変化が森林の雨量涵養にどのように影響するかを調査した。その結果、広葉樹林における土壌では針葉樹林のものより、浸透量が約三倍であった。広葉樹林の土壌には針葉樹林のものよりも雨水の貯留機能が発達している、即ち河川への雨水流出抑制機能により水に貢献する可能性があると考えられる。