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​ポスター展示

グリーンインフラに関わる情報発信と交流の場として、ポスター展示を行いました。

​展示場所:東京ビックサイト グリーンインフラ産業展2025 ポスター展示会場

展示期間:2025年1月29日(水)~1月31日(金) 計3日間

92

件の応募

応募担当者より公開の許可をいただいたポスターのみを掲載しております。

掲載されているポスターの著作権は応募担当者に帰属しますので、ポスターの無断使用は禁止となっております。

番号
応募担当者
ポスター名
非営利部門-1
佐藤 智也

「あめにわがかり」とキャンパス雨庭”CELL”

非営利部門-2
神谷 博

雨庭トライ/世田谷型雨庭の実装

非営利部門-3
後藤 將夫

グリーンインフラを足元から

非営利部門-4
渡辺 剛弘

善福寺川流域とグリーンインフラ

非営利部門-5
伏屋 洋子

六古窯の信楽焼雨庭土管で美しい庭園に

非営利部門-6
松下 美香

わたしたち〈市民ひとりひとりの手〉で、小さなグリーンインフラACTION!

非営利部門-7
山下 大佑

GIFTプロジェクト(Green Infrastructure Future Transformation)

非営利部門-8
長倉 恵美子

アジア地域における湿地のEco-DRR遺産の検討

非営利部門-9
長倉 恵美子

アジアにおける湿地に関連した伝統的または地域的なEco-DRRの事例

非営利部門-10
森 紗綾香

コウノトリの定着を目指したビオトープ整備とその機能を学ぶプログラムづくり

非営利部門-11
中川 智裕

地域とともに実践する球磨川流域における休耕地活用と食文化の継承

非営利部門-12
前田 夏穂

牛の放牧による土壌改善と森川里海の水循環、大村湾再生への展望

企業・行政部門-1
中村 篤史

杉並区役所のグリーンインフラの取組

企業・行政部門-2
中村 篤史

区職員で雨庭ビオトープを作ってみました

企業・行政部門-3
渡部 育大

透水性保水型トース土でつくる雨庭

企業・行政部門-4
林 寛子

新潟県スポーツ公園における雨庭モデル施設の整備

企業・行政部門-5
中尾 理恵子

アメリカ・コロラド州におけるグリーンインフラの取組

企業・行政部門-6
土井 康義

区民協働によるグリーンインフラの実装~流域治水対策の一つとして~

企業・行政部門-7
法貴 弥貴

都市から繋ぐ水循環~ガーデン編~

企業・行政部門-8
法貴 弥貴

離島で外構からの水循環

企業・行政部門-9
法貴 弥貴

竹筋コンクリート+雨庭

企業・行政部門-10
田上 樹

竹筋コンクリートの実用化に向けた施工試験

企業・行政部門-11
長沢 秀平

自然豊かな園庭を創る活動

企業・行政部門-12
田﨑 一宏

街路樹の植栽基盤の改良と根の保護を目的とした雨水貯留材を用いた工法における樹木根系の生長の検証

企業・行政部門-13
金 甫炫

グリーンインフラの総合的機能評価及び維持管理に関する研究

企業・行政部門-14
土井 康義

定量的評価に基づいたグリーンインフラの地域計画

企業・行政部門-15
後藤 祐哉

Eco-DRRカルテの作成を通じた地方公共団体の取組支援~気候変動適応に向けた九州・沖縄地域での取組~

企業・行政部門-16
向井 一洋

東京都を対象とした上下流自治体連携による生態系サービス支払いの可能性

企業・行政部門-17
石田 憲生

十勝川水系の自然再生計画~定量的環境目標の設定事例~

企業・行政部門-18
鈴木 史郎

石狩川流域における生態系ネットワーク形成とタンチョウとの共存

企業・行政部門-19
安枝 裕司

北九州市における環境影響評価事後調査後も続く住民参加によるネイチャーポジティブ推進活動

企業・行政部門-20
高井 洋志

若松の環境、生物多様性、地域、人、社会を“体験”、“食”をベースにめぐる周遊ツアー開発

企業・行政部門-21
渡部 陽介

グリーンインフラ機能向上に資する遊休農地の遊水地化に関する研究

企業・行政部門-22
森川 薫

牛の耕作放棄地への放牧による地域環境・里山景観の再生の実践報告

企業・行政部門-23
栗脇 貴久

環境DNA分析における高感度の新しい濃縮ろ過ツールの開発:環境水中核酸濃縮キット・QuickConc

企業・行政部門-24
大波 修二

馬場川通りアーバンデザインプロジェクト

企業・行政部門-25
竹林 知樹

国立公園にふさわしい姿に修復する―さぬき市立「時の納屋」プロジェクト

企業・行政部門-26
豊島 悠哉

猿払における王子の森の価値見える化プロジェクト

企業・行政部門-27
井上 太樹

高密度レーザ計測による森林の面的な可視化と機能評価の試行

企業・行政部門-28
村山 元

BSC工法 土壌藻類を活用した自然にやさしい侵食防止/植生形成技術

企業・行政部門-29
福島 真理子

グリーンインフラとしての源流地域づくり ~「Kosuge-Model」創出に向けた取り組み~

企業・行政部門-30
長谷川 啓一

地域産業を活性化させ、地方創生を実現するグリーンインフラとは?

企業・行政部門-31
平道 士朗

くまもとSDGsミライパーク

学生・研究者部門-1
池ヶ谷 咲妃

いなべ市の伝統的水利施設「マンボ」が水生生物に及ぼす影響

学生・研究者部門-2
亀山 柊宇

伝統的な水田水路形態が有するグリーンインフラ機能の評価

学生・研究者部門-3
高屋 浩介

千葉県印旛沼流域におけるポテンシャルとニーズを考慮したグリーンインフラ機能の評価

学生・研究者部門-4
堀田 和希

印旛沼流域の谷津における水生昆虫の多様性に影響を与える要因

学生・研究者部門-5
佐藤 辰郎

多自然川づくりで災害復旧された山地河川の河道の安定性に関する研究

学生・研究者部門-6
福田 圭希

ネイチャーポジティブに資する中小河川の断面形状及び浚渫のあり方に関する考察~巨瀬川における事例~

学生・研究者部門-7
髙田 浩志

板櫃川で行った河川改修による洪水遅延効果について

学生・研究者部門-8
唐沢 和輝

扇状地河川における礫列構造への河道掘削の影響

学生・研究者部門-9
今泉 貴善

アイデアを形にする感覚的川づくり-ゲームエンジンを用いたコンセプトデザイン

学生・研究者部門-10
大竹 里菜

放棄水田の再湛水による湿地生態系回復への取組みー朝倉市秋月の事例ー

学生・研究者部門-11
植平 隆暉

雨庭が地表性の節足動物群集に及ぼす影響

学生・研究者部門-12
高田 知紀

博物館における地域性種苗を用いた雨庭整備

学生・研究者部門-13
田浦 扶充子

熊本の新しいかたちの雨庭:穴あき雨庭プランター

学生・研究者部門-14
所谷 茜

雨庭の普及に向けて―くまもと雨庭パートナーシップの試みー

学生・研究者部門-15
木村 一心

雨庭の生態系サービスに関する経済的価値の整理と考察

学生・研究者部門-16
浅田 寛喜

イギリスロンドンで進むグリーンインフラの実態に迫る

学生・研究者部門-17
FAJRIAN DHEFYNSA ALIFIA

Optimizing Urban Water Conservation with Sponge City Concept for Runoff Reduction

学生・研究者部門-18
政金 裕太

民有地におけるグリーンインフラ適地選定の可能性と課題

学生・研究者部門-19
寺村 淳

北川霞堤にみる流域治水の今後

学生・研究者部門-20
渡辺 剛弘

都市型流域治水の実現に向けて:東京都杉並区における地域共創

学生・研究者部門-21
板谷 俊太郎

実測値を用いた公園緑地の雨水浸透機能の評価に関する研究

学生・研究者部門-22
窪田 琉未

Well-being(ウェルビーイング)の快適性の定量的把握について ~砧公園を事例に~

学生・研究者部門-23
嵩下 遼

街路樹のグリーンインフラとしての多機能性の調査研究―主に雨水集水と熱環境改善に関して―

学生・研究者部門-24
佐藤 健

葉の含水率からみた樹林地の防火性に関する調査研究

学生・研究者部門-25
田中 勝也

グリーンインフラによる交通抑制効果とコミュニティ活性化:ポートランド市の事例を用いた因果推論

学生・研究者部門-26
佐藤 琢磨

地域ボトムアップ型で進める集落のための防災・減災IoT

学生・研究者部門-27
古田 尚也

都市農業を対象としたセルフビルド型独立電源カメラシステムと衛星インターネット、屋外WIFIネットワークシステムの構築

学生・研究者部門-28
古田 尚也

グリーン インフラ としての 都市農業の実践

学生・研究者部門-29
飯田 星来

獣害対策としてのゆずの収穫と活用

学生・研究者部門-30
割田 聖也

群馬県沼田市の商店街の形成過程にみる地域認識・歴史認識の共有化と特色あるまちづくり

学生・研究者部門-31
岩﨑 恒輝

グリーンインフラの普及に向けた生成AI活用の可能性

学生・研究者部門-32
三鬼 裕泰郎

デジタルツールを用いたナッジ介入による自然環境貢献活動促進効果の検証

学生・研究者部門-33
小関 右馬

校庭緑化樹木を用いたWebアプリケーションの開発とその教育評価

学生・研究者部門-34
日比野 龍眞

フラワーロスとは? 定義とその利活用

学生・研究者部門-35
遠藤 拓郎

富士山(富士宮口登山道5合目から山頂)におけるごみの見える化と考察

学生・研究者部門-36
豊田 光世

Jet水車を使ったセルフビルド型小水力発電の試み

学生・研究者部門-37
水谷 優希

小水力発電と水害防備林の組み合わせによる地域防災力の向上に関する研究

学生・研究者部門-38
神山 歩美

ボタニカルライト(植物による発電)を用いた緑化植物の検討と防災利用の可能性

学生・研究者部門-39
吉川 慎平

水循環への興味・関心の醸成に効果的な「井戸デザイン」の様式的・機能的検討

学生・研究者部門-40
本田 泰寛

旧長島町における伝統的水資源確保と昭和42年干ばつの影響

学生・研究者部門-41
上田 杏樹

「小さな自然再生」による"わくわく"の発生と伝播に関する研究

学生・研究者部門-42
上田 悠祐

千葉県佐倉市の公園の機能とそれに対する自然貢献度の評価;需要と供給から見た機能の実利用

学生・研究者部門-43
柘植 隆宏

遊水地による洪水被害軽減の便益に上下流地域間の距離が及ぼす影響

学生・研究者部門-44
大原 歩

南小松沼(内湖)における自然再生の取り組み

学生・研究者部門-45
豊田 光世

佐渡島自然共生ラボを基盤とした 産官学民共創事業の展開

学生・研究者部門-46
伊豫岡 宏樹

樋井川流域におけるOECMポテンシャル調査

学生・研究者部門-47
南澤 剛至

学校林(パウロの森)の保水力向上を目指した高校生の探究活動と流域治水への貢献の可能性

学生・研究者部門-48
浅田 寛喜

間伐は表層崩壊リスクを低減できるのか

学生・研究者部門-49
大村 彬

森林植生の違いが土壌浸透能へ与える影響~野鳥川流域における広葉樹林と針葉樹林の比較~

非営利部門-1

「あめにわがかり」とキャンパス雨庭”CELL”

発表者

佐藤 智也

所属

九州産業大学建築都市工学部都市デザイン工学科

​連名著者

佐藤智也/江見朝咲/安武慶一郎/井上慶太郎/安部好誠/森本悠太・九州産業大学

要旨

私たち「あめにわがかり」は各地でつくられつつある雨庭を調べて、それを広く紹介する活動をしています。2022年11月に九州産業大学の学内につくられた雨庭“CELL”の経過観察・維持管理をはじめとし、大学周辺の地域を歩いて雨庭を作れる場所を探したり、各地でつくられた雨庭や庭園の見学、水辺と環境をととのえる活動をしている人々とともに、ミズベリング樋井川(福岡市)が開催するイベントの参加、SNSでのCELLの草花や昆虫や水の移ろいの紹介、日々の手入れも行っています。

非営利部門-2

雨庭トライ/世田谷型雨庭の実装

発表者

神谷 博

所属

特定非営利活動法人雨水まちづくりサポート

​連名著者

特定非営利活動法人雨水まちづくりサポート

要旨

流域対策としての雨庭を普及させるためには個人住宅において雨庭を実装することが大事となる。特に世田谷区では住宅用地が全体の約70%を占めており、民間の実践が求められる。その際、何らかの雨庭に対する公的助成制度を用意する必要があるとみられる。しかし、雨庭は単に製品を設置すればよいというものではなく、設計、施工、管理まで含めたプロセスが含まれる。そこで、NPO雨水まちづくりサポートでは「雨庭トライ」という民間助成プロジェクトを立ち上げ、試行的に4か所で雨庭の実装を行った。これにより、雨庭設置条件の個別性の高さや、助成金の額や助成率、実践者の満足度など、多くの課題や目標が浮かび上がった。

非営利部門-3

グリーンインフラを足元から

発表者

後藤 將夫

所属

隙間緑化の会

​連名著者

要旨

コンクリートで地表を固められていくまちなかで、私達ができるグリーンインフラ作りがある。それはコンクリートの一部、不必要な隙間の箇所を緑化することである。コンクリートを削り、土壌となれば雨水はそこに浸透しようとする。そこにさらに樹木や草花を植える。そうすることで土の中は生物が息づき、土壌は団粒化する。そして土の中に滞留ではなく空気と水が通うようになる。そういう箇所を私達身の回り、足元から作っていきましょうということです。グリーンインフラは自分達で作れ、それは環境をあらゆる面で改善させるという啓発ポスターです。

非営利部門-4

善福寺川とその流域はグリーンインフラだ!!

発表者

渡辺 剛弘

所属

善福寺川を里川にカエル会

​連名著者

菊地絵里子・善福寺川を里川にカエル会/鈴木律子・善福寺川を里川にカエル会/寺村淳・善福寺川を里川にカエル会/中谷理彩子・善福寺川を里川にカエル会/渡辺博重・善福寺川を里川にカエル会/渡辺剛弘・善福寺川を里川にカエル会、上智大学

要旨

東京都杉並区の善福寺川流域では、地域住民が中心となるグリーンインフラの取り組みが進められている。民家の雨庭や公園の水辺は、治水だけでなく、生態系の保全、地域の交流の場、教育の場としても重要な役割を担っている。また、これらの取り組みは、川に流れ入む下水の問題解決にも貢献している。このポスターでは、善福寺川を都会の里川として捉え、地域の日常生活の中での関わり方やその魅力、可能性を伝えることを目的に、具体的なGIの事例とその目的を、一般の方々にわかりやすく紹介する情報をまとめる。

非営利部門-5

六古窯の信楽焼雨庭土管で美しい庭園に

発表者

伏屋 洋子

所属

NPO法人信楽エコビレッジ研究会

​連名著者

武市智子・信楽エコビレッジ研究会・代表理事/奥田文悟・信楽エコビレッジ研究会・理事

要旨

なぜ、信楽焼き雨庭土管なのか? 伝統工芸士の優れた技術+信楽焼き で伝統工芸と地元の焼物文化を守ることができる。 雨庭土管を通して、日本から世界にエコで継続可能な土壌改良を提案する。 NPOとして制作販売することで信楽の地域起こしにしていく

非営利部門-6

わたしたち〈市民ひとりひとりの手〉で、小さなグリーンインフラACTION!

発表者

松下 美香

所属

グリーンインフラ市民学会

​連名著者

要旨

メンバーの一人、(株)栗原造園が2023年度グリーンインフラ大賞特別優秀賞を受賞。それをきっかけに私たち市民の一人一人が、庭の中で、暮らしの中で、今できる小さなアクションの積み重ねの大切さを再認識しました。そこでもっとグリーンインフラを学びたい、その大切さを周囲に伝えたいと思い、2024年8月川越で「雨水フォーラム」開催。9月にグリーンインフラ市民学会を立ち上げ、以降、毎月一回オンライン勉強会を開いています。それら地道な活動記録や参加者たちの生の声を可視化し、ポスターとして表現してみました。

非営利部門-7

GIFTプロジェクト(Green Infrastructure Future Transformation)

発表者

山下 大佑

所属

個人(グリーンインフラ活動家)

​連名著者

要旨

GIFTプロジェクト(Green Infrastructure Future Transformation)は、持続可能な自然共生社会を暮らしの観点から目指す取り組みで、以下の3つの柱から構成されます。①グリーンインフラを教養化し、教育や日常生活に浸透させることによる認知の拡大。②関係人口創出を通じた地方活性化モデルを構築し、都市住民が休日をきっかけに地方とつながり社会課題解決に資する仕組みを整備。③自然環境に付加価値を与える「バイオダイバーシティプライシング(BDP)」を普及し、環境と経済の両立を図ります。本プロジェクトは、モデル地域での実践を通じ、地域課題の解決と全国的な展開を目指します。

非営利部門-8

アジア地域における湿地のEco-DRR遺産の検討

発表者

長倉 恵美子

所属

特定非営利活動法人日本国際湿地保全連合

​連名著者

寺村淳・大正大学/長倉恵美子・日本国際湿地保全連合/名執芳博・日本国際湿地保全連合/島谷幸宏・熊本県立大学/古田尚也・大正大学

要旨

アジアの様々な地域では、現在も地域固有の自然資源を基盤とした生活が多様に営まれている。特に水資源との関係は密接で、沿岸部・河川・湿地など多様な水辺環境がヒトの生活と関係している。一方で、これらの水辺は、自然環境としても重要な役割を持ち、希少な生物の生息地や重要な生態系でもある。現在、WIJではこれらの生態系を基盤とした地域社会の機能中でも特に防災機能を含めるモノを「Eco-DRR遺産」として注目し、価値づけする取り組みを進めている。これらのEco-DRRの多くは自然と共生してきた地域知・伝統知の中に内在されていることが多く、多様な事例が見られる。

非営利部門-9

アジアにおける湿地に関連した伝統的または地域的なEco-DRRの事例

発表者

長倉 恵美子

所属

特定非営利活動法人日本国際湿地保全連合

​連名著者

長倉恵美子・日本国際湿地保全連合/名執芳博・日本国際湿地保全連合/島谷幸宏・熊本県立大学/古田尚也・大正大学/寺村淳・大正大学

要旨

2019年度から2022年度にかけて、日本を含むアジアにおいて湿地に係る伝統的、地域的な生態系を活用した防災・減災(Eco-DRR)について具体例を調査し、ワークショップ等を経て事例集としてとりまとめた。事例集にはバングラデシュ、インド、インドネシア、フィリピン、タイ、日本の事例が掲載されている。また、その過程で作成した日本の事例の動画を紹介する。なお、事例収集等の活動にあたって経団連自然保護基金の支援を受けた。

非営利部門-10

コウノトリの定着を目指したビオトープ整備とその機能を学ぶプログラムづくり

発表者

森 紗綾香

所属

認定NPO法人とくしまコウノトリ基金

​連名著者

森紗綾香・認定NPO法人とくしまコウノトリ基金/柴折史昭・認定NPO法人とくしまコウノトリ基金/布川洋之・認定NPO法人とくしまコウノトリ基金・NPO法人環境首都とくしま創造センター/河口洋一・認定NPO法人とくしまコウノトリ基金・徳島大学大学院、熊谷幸三・認定NPO法人とくしまコウノトリ基金

要旨

徳島県鳴門市では、2017年からコウノトリが繁殖している。コウノトリ定着に向け、民主導のビオトープ整備や環境保全型農業が広がりはじめ、合計約5haの農地や耕作放棄地がビオトープとして機能している。ここをフィールドに、小学校に周辺に生息する生物や、農業体験、ビオトープの気候変動緩和機能を学ぶプログラムや、一般向けに減農薬・減化学肥料で栽培されたレンコンの収穫体験を実施している。地域の多様なプレーヤーと連携しプログラムを実施することで、地域の取組へと発展している。ビオトープは植物の過繁茂により水生動物にとっての好適な環境を保つことが困難なため、植生管理や機能向上手法について、お知恵をお借りしたい。

非営利部門-11

地域とともに実践する球磨川流域における休耕地活用と食文化の継承

発表者

中川 智裕

所属

学生団体みくまり

​連名著者

要旨

適切に管理された農地は、食料生産だけでなく、洪水防止や土地保全の重要な機能を有する。特に山間部では農地の減少が懸念されており、維持管理が重要である。学生団体みくまりは、熊本県南部の球磨川流域で活動している。主な活動は休耕地管理と農食連携であり、休耕地での営農活動および郷土料理や食材の普及・継承や研究を行っている。

非営利部門-12

牛の放牧による土壌改善と森川里海の水循環、大村湾再生への展望

発表者

前田 夏穂

所属

特定非営利活動法人大村湾ネイチャートリップ/神戸大学

​連名著者

森川薫・森川放牧畜産/森川奈保美・森川放牧畜産

要旨

日本の中山間地域では、農林業の担い手不足により、耕作放棄地や放置山林が増加しており、土砂災害や獣害などの様々な問題の原因となっている。長崎県西海市の森川放牧畜産では、これらの問題の統合的かつ根本的解決となり得る、新たな農林畜産業の在り方を実践している。耕作放棄地や放置山林では、藪化することで、土壌中への酸素供給が滞り、グライ層と呼ばれる固く雨水を浸透しにくい地層が形成されており、地下水の循環を阻害しているが、牛を耕作放棄地に放牧することで、草を食べ、糞をし、土を踏むことを通して、土中環境が改善される。本発表では、牛の放牧による土中環境改善の効果と大村湾再生に向けた今後の展望について議論する。

企業・行政部門-1

杉並区役所のグリーンインフラの取組

発表者

中村 篤史

​所属

杉並区役所都市整備部土木計画課

連名著者

所属

杉並区では、今年度から雨水流出抑制対策の強化のひとつとして、グリーンインフラの活用に取り組んでいます。また、近年の気候変動により、激甚化・頻発化する豪雨災害から、区民の生命や財産を守るためには、流域治水の取組が重要となっています。 そこで、グリーンインフラを取り込んだ流域治水の検討を開始します。グリーンインフラの活用には、区内の多くを占める民有地での取組が必須であることから、区民との対話の機会を創出し、共に考え取り組んでいます。 今年度は、まず「知る」ことをテーマにみどりに親しみやすいイベントの開催や区長を交え意見交換を行うミーティング、雨庭づくりの体験型ワークショップなどを開催しています。

企業・行政部門-2

区職員で雨庭ビオトープを作ってみました

発表者

中村 篤史

​所属

杉並区役所都市整備部土木計画課

連名著者

所属

生き物の棲み処となっていた区立施設内にあるビオトープの一部を改良し、敷地内の保育園の雨水を下水道に直接放流せずに、一時的に貯留し、ゆっくり地中に浸透させる雨庭を作成しました。雨庭は自然そのものを利用し、ビオトープ本来の生き物の棲み処の機能も保持しました。雨庭作成には、区立公園の維持管理で発生する玉石などや落ち葉で作った腐葉土などを再利用し、資材を新たに調達しないで作成しました。雨庭とビオトープの境界には、公園管理で剪定した枝「しがら」を使いました。職員の手作業で施工を行うことで、誰でもできる簡易的な雨庭づくりとして、区ホームページなどで広く紹介し、普及啓発を図っていきたいと考えています。

企業・行政部門-3

透水性保水型トース土でつくる雨庭

発表者

渡部 育大

​所属

全国トース技術研究組合

連名著者

所属

団粒構造に改良した「トース土」は、透水性と保水性に優れています。 「トース土」をグリーンインフラの材料として使用することで、雨水を効率よく貯留することができます。 植物にもやさしい「トース土」を雨庭や植栽の土などに使用することで、少ない面積でも従来の土に比べ、より多くの雨水を貯留することができます。 「トース土」は個人でも購入できますので、DIY感覚で雨庭をつくることができます。また、ガーデニングの材料としても使用できます。

企業・行政部門-4

新潟県スポーツ公園における雨庭モデル施設の整備

発表者

林 寛子

​所属

公益財団法人新潟県都市緑花センター

連名著者

林寛子/坪川充/高橋忠栄/小林亘・公益財団法人新潟県都市緑花センター

所属

グリーンインフラ推進に向けた雨庭導入に係る調査の一環で、新潟県スポーツ公園内に雨庭モデル施設の整備を進めている。降雨量、雨庭に流入する雨水の量及びそのうち浸透することなく流出する量のモニタリング等を行い、導入、普及の方向性を探る。

企業・行政部門-5

アメリカ・コロラド州におけるグリーンインフラの取組

発表者

中尾 理恵子

​所属

株式会社創建

連名著者

川合史朗・株式会社創建/所功治・同/中尾理恵子・同

所属

アメリカでは、雨水流出抑制及び水質浄化を主眼としたグリーンインフラの取組が進んでおり、ポートランド、ニューヨークなどの取組が広く紹介されている。
本報告は、2024年5月に弊社が実施した現地視察をもとに、アメリカ中部のコロラド州デンバー市及びボルダー市の河川、道路、公園、集合住宅、商業施設、公共施設などおけるグリーンインフラの取組事例を紹介するものである。

企業・行政部門-6

区民協働によるグリーンインフラの実装~流域治水対策の一つとして~

発表者

土井 康義

​所属

株式会社 建設技術研究所 東京本社環境部

連名著者

竹内えり子・株式会社建設技術研究所/安形仁宏・株式会社建設技術研究所

所属

都市型水害が頻発する都心部において、区民協働によるグリーンインフラの実装について取り組んでいる。
具体的には、区民参加型ワークショップにて浸透能を体感したり、実際に雨庭づくりを体験することで理解を深めてきたところである。
今後は区民発信によるビジョンを話し合っていく予定である。それらの一連の流れを紹介する。

企業・行政部門-7

都市から繋ぐ水循環~ガーデン編~

発表者

法貴 弥貴

​所属

お庭屋さんほうき

連名著者

所属

都市から海までの水循環をつなげるには、どうしたらいいか!?河川や護岸にあった湧水が行き来きできる機能をお庭につくれないかと、考えました。お庭を人間の便利さだけで作るのではなく、その土地の生き物が暮らせ、土地の水が行き来出来る場所にする。雨の水を浸透させ、水が地中深くまで浸透する、都市でも大木が育つ環境を育み、地面の中に住む生き物も、陸地にいる生き物も、海に生きる生き物も豊かに暮らせる循環を再生させました。都市で、どんな表現ができるかの取り組みを発表させて頂きます。

企業・行政部門-8

離島で外構からの水循環

発表者

法貴 弥貴

​所属

お庭屋さんほうき

連名著者

所属

海士町の離島で、町営住宅の外構工事。離島の課題は、資材の輸送(島外から船で運び入れる)とゴミの輸送(島外へ運び出す)で、多くのコストがかかります。島内で工事を完結するための工夫や、里と海が近い島で、海の再生までを考えた水循環のある外構プランは、住戸の生活環境や裏の崖の安定にもつながるものでした。島だからこそ表現できた循環は、もともと、日本の多くの地域で行われていたことばかり、現代の快適さと環境を融合する表現を発表したいと思っています。

企業・行政部門-9

竹筋コンクリート+雨庭

発表者

法貴 弥貴

​所属

お庭屋さんほうき

連名著者

お庭屋さんほうき/寺井 雅和・近畿大学/島谷幸宏・熊本県立大学/

所属

熊本県で、透水機能のある竹筋コンクリートの駐車場の施工を行う。駐車場の下に、浸透能が上がる雨庭を併用し、
さらに、災害にも強く、地下水涵養にも効果的な駐車場を作る。

企業・行政部門-10

竹筋コンクリートの実用化に向けた施工試験

発表者

田上 樹

​所属

公益財団法人地方経済総合研究所

連名著者

所属

「竹筋コンクリート」は、環境に配慮した建築材料として注目されており、従来の鉄筋の代わりに竹を使用する技術です。ドイツで考案され、第二次世界大戦中に日本でも注目されたが、戦後は使用されなくなりました。従来の鉄筋に比べて、生産及び輸送にかかるCO2排出量を削減でき、地域課題となっている放置竹林の維持管理手段として活用できる等の利点があります。2024年10月、この技術の実用化に向けて、地域の高校生や地元の竹林管理者との協力のもと、地域の放置竹林の竹を使用して施工試験を実施しました。

企業・行政部門-11

自然豊かな園庭を創る活動

発表者

長沢 秀平

​所属

株式会社スマートエデュケーション

連名著者

所属

全国の幼稚園・保育園・こども園の園庭を自然豊かにする活動です。園庭のスタイルは様々ですが、水捌けをよくするために勾配を取った固い土のグラウンドやコンクリートの部分もある園庭が多いのが現状です。その園庭の自然を豊かにするために植物を植えます。植物が育ちやすい環境をつくるために土壌改良をし、土の中でも水を保水しながら治水していく園庭創りをしています。
自然の原理や不思議さを学ぶという観点で子どもたちの興味関心を引き出す雨庭はとても有効的だと思っています。今後の園庭創りに雨庭を取り込むことと同時に園庭全体が雨庭のような治水できる位置付けとなるような環境創りをしていきます。

企業・行政部門-12

街路樹の植栽基盤の改良と根の保護を目的とした雨水貯留材を用いた工法における樹木根系の生長の検証

発表者

田﨑 一宏

​所属

前田道路株式会社

連名著者

田﨑一宏・前田道路株式会社/入江彰昭・東京農業大学/嵩下遼・東京農業大学/武田一晃・株式会社日比谷アメニス/古旗泰岳・株式会社日比谷アメニス

所属

街路樹の植栽基盤の改良と根の保護を目的とした雨水貯留材を用いた工法の実証実験において、樹木根の生長を明らかにした。施工箇所の根系図を比較すると、2022年(施工前)に比べ2023年(1年後)は根の生長が明確に観察され、本工法の導入効果が認められた。2023年(1年後)に比べて2024年(2年後)は根の伸長と根の太さが増加し、側根が増加して根系が拡大した。根の長さと太さの年間生長率は約1~2倍であった。2年間の調査の結果、植栽基盤の整備と根の保護を目的とした工法の有用性が示された。舗装と街路樹を共存させる工法として街路樹の生育環境の整備に貢献でき、雨水の流出を抑制できる機能も期待できると考える。

企業・行政部門-13

グリーンインフラの総合的機能評価及び維持管理に関する研究

発表者

金 甫炫

​所属

国土交通省 国土技術政策総合研究所

連名著者

森岡 千恵・国土交通省 国土技術政策総合研究所 / 飯塚 康雄・国土交通省 国土技術政策総合研究所

所属

本研究は、都市の公園緑地等、グリーンインフラの重要な要素となる空間を対象に、多様な機能評価手法と総合的な評価手法について調査研究を行い、自治体スケールとプロジェクトスケールで簡便に実施できる機能評価手法を設定し評価を試行した。さらに、グリーンインフラの機能を維持するための管理方法について、国内外の文献調査を行い「植栽帯,雨庭,透水性舗装等,屋上・壁面緑化,まとまった緑地」に内容を分類して、維持南里作業の目的,方法,対象箇所,時期・頻度,グリーンインフラとしての機能を維持するための内容を整理した。

企業・行政部門-14

定量的評価に基づいたグリーンインフラの地域計画

発表者

土井 康義

​所属

株式会社 建設技術研究所 東京本社環境部

連名著者

渡邊敬史・株式会社建設技術研究所/後藤颯太・株式会社建設技術研究所

所属

自然が持つ多様な機能の定量評価・総合評価の実践方法について概説します。
また、そのうちの一つである生物多様性保全について詳細な評価例を紹介します。
具体的にはグラフ理論に基づく連結性指標(dIIC)を用い、樹林ネットワーク、河川ネットワークそれぞれについての評価例を紹介します。

企業・行政部門-15

Eco-DRRカルテの作成を通じた地方公共団体の取組支援~気候変動適応に向けた九州・沖縄地域での取組~

発表者

後藤 祐哉

​所属

一般財団法人九州環境管理協会

連名著者

藤田いくみ・一般財団法人九州環境管理協会

所属

気候変動適応九州・沖縄広域協議会では、気候変動影響への適応に向けて「豪雨災害分野における適応アクションプラン」を令和5年3月に策定し、構成員の地方公共団体においてEco-DRRの考え方を主軸とした適応策を進めることとしている。
地方公共団体においてEco-DRRの実装を進める上では、様々な庁内関係者がEco-DRRの考え方や自地域のポテンシャルを理解しつつ、同じ方向性を持って取組を進めることが重要である。
そこで、本協議会の災害対策分科会では、地方公共団体における関係者の理解醸成や取組方針の検討を支援する活動を進めている。本発表では、その活動内容と成果である「Eco-DRRカルテ」を紹介する。

企業・行政部門-16

東京都を対象とした上下流自治体連携による生態系サービス支払いの可能性

発表者

向井 一洋

​所属

株式会社竹中工務店 技術研究所

連名著者

寺田徹・東京大学大学院新領域創成科学研究科/田中俊徳・九州大学アジア・オセアニア研究教育機構/三輪隆・竹中工務店技術研究所/北野雅人・竹中工務店技術研究所/井上竜太・竹中工務店技術本部

所属

森林は流域全体に水害防止や水源涵養などの多大の恵みをもたらしているが、上流域の森林の外部経済効果に対して、木材利用に伴う川上への利益分配が不十分なため再造林が進まないことなどにより、流域全体の自然災害リスクが増大している。森林保全のための財源として、2024年4月から森林環境税の賦課徴収が始まり、その効果的な活用が求められている。本報告では、東京都(多摩川流域を想定)を対象に上・中・下流それぞれの自治体が享受している生態系サービス(3種に限定)を、InVEST等を用いて評価した上で、自治体連携による生態系サービス支払いの政策案を検討した。

企業・行政部門-17

十勝川水系の自然再生計画~定量的環境目標の設定事例~

発表者

石田 憲生

​所属

株式会社ドーコン

連名著者

天羽淳・国土交通省北海道開発局帯広開発建設部/亀井尚・国土交通省北海道開発局帯広開発建設部/尾崎光政・国土交通省北海道開発局帯広開発建設部/石田憲生・(株)ドーコン/山田博・(株)ドーコン/小本智幸・(株)ドーコン/中村太士・北海道大学

所属

北海道東部の十勝川水系では、平成28年8月洪水による甚大な被害を受け、これを契機としつつ、近年の気候変動の影響による更なる降雨量の増大といった懸念を踏まえ、令和5年3月に十勝川水系河川整備計画を変更した。今後、治水安全度の向上を目指した河道掘削が必要となる中で、十勝川水系の多様で豊かな河川環境の形成とグリーンインフラの実装を実現していくため、自然再生計画の検討を進めている。この中で、河川における生物及び生息場について過去からの変化を把握し、それぞれの関係性を評価して、将来取り戻すべき生息場を抽出した上で、定量的な再生目標を設定した。この検討事例について報告する。

企業・行政部門-18

石狩川流域における生態系ネットワーク形成とタンチョウとの共存

発表者

鈴木 史郎

​所属

国土交通省 北海道開発局 札幌開発建設部 河川計画課

連名著者

青野直樹・長沼町政策推進課/関健志・公益財団法人日本生態系協会/中村太士・北海道大学名誉教授

所属

札幌開発建設部では長沼町と連携し、千歳川の新たなグリーンインフラとなる舞鶴遊水地を軸として、地域の多様な主体が参画する「タンチョウも住めるまちづくり検討協議会」を平成28年9月に設立し各種取組を推進してきた。近年、タンチョウの生息範囲拡大・飛来増加や繁殖等の背景を踏まえ、令和6年12月に「タンチョウと共存できる流域づくり協議会」として改組し、タンチョウと地域生活・産業との共存や、生態系ネットワーク形成の推進体制を構築した。本取組は、令和6年2月に設立した「石狩川流域生態系ネットワーク推進協議会」と連携・協働し、グリーンインフラの活用等による生物生息環境の保全・再生、地域振興等の取組を推進してい

企業・行政部門-19

北九州市における環境影響評価事後調査後も続く住民参加によるネイチャーポジティブ推進活動

発表者

安枝 裕司

​所属

株式会社エコプラン研究所

連名著者

デワンカー バート・北九州市立大学国際環境工学部/高松 嵩・株式会社エコプラン研究所

所属

“アジアに開かれた学術研究都市”として、2001年に北九州市にオープンした研究開発・産学連携拠点「北九州学術研究都市」は、理工系の国公私立大学や研究機関、先進企業が同じキャンパスに集まり、環境と情報技術を中心に活発な教育研究活動を展開するとともに、自然環境と調和のとれたまちづくりを目指した開発が進められた。その中では、当該地域の開発事業は、環境影響評価の対象であり、開発以前に生息していた貴重生物を保全するための様々な方策もとられた。
ここでは、まちびらき以降も、絶滅危惧種を含む生物の生息環境保全およびネイチャーポジティブを推進するため、地域住民や関係団体と協働して実践する活動について報告する。

企業・行政部門-20

若松の環境、生物多様性、地域、人、社会を“体験”、“食”をベースにめぐる周遊ツアー開発

発表者

高井 洋志

​所属

株式会社 福山コンサルタント

連名著者

高井洋志・高崎誠・中谷俊文・株式会社福山コンサルタント/安枝裕司・石塚沙帆・株式会社エコプラン研究所

所属

北九州市若松区の日本最大級のビオトープの指定管理者として来訪機会の創出を目指し周遊の仕掛けを造成した。①若松の生物多様性をテーマとして、体験と食をセットにした周遊ツアーを造成。体験として、豊かな自然風景を背景に専門家と一緒に学びながらの鳥類観察、特に、秋に越冬する猛禽のハチクマが、近年専門家の間で、若松上空で観察できることが知られてきており、この時期特有の渡りを見ることを目指した。②個別の周遊ツアー参加でなく、来訪者が自由な時間を使い自家用車で廻れる周遊の仕組み及び体験価値向上、地域連携促進を目指して、NFCタグを利用したデジタルスタンプラリーを造成。

企業・行政部門-21

グリーンインフラ機能向上に資する遊休農地の遊水地化に関する研究

発表者

渡部 陽介

​所属

清水建設

連名著者

渡部陽介・清水建設株式会社/橋本純・清水建設株式会社/隅倉光博・清水建設株式会社/田和康太・国立環境研究所/柗島野枝・国立環境研究所/ 横山智子・千葉県環境研究センター/西廣淳・国立環境研究所

所属

気候変動による水害リスクが高まる中、グリーンインフラ(GI)の重要性が増している。特に郊外では遊休農地等の低未利用地を遊水地化することで多機能なGIを創出する可能性が注目されている。しかし、低未利用地を活かしたGIの多機能性についてフィールドでの実証は限られており、社会実装に向けた実践知の蓄積が求められている。そこで本研究では、実際の遊休農地を遊水地化することによる多様な効果についてフィールド実証を行った。対象地は千葉県印旛沼流域高崎川支流にある遊休農地とした。その結果、遊水地化によって流出の遅延や湿地性生物のハビタット創出、栄養塩の抑制などの効果が確認された。

企業・行政部門-22

牛の耕作放棄地への放牧による地域環境・里山景観の再生の実践報告

発表者

森川 薫

​所属

森川放牧畜産

連名著者

森川奈保美・森川放牧畜産/ 前田夏穂・神戸大学, 特定非営利活動法人大村湾ネイチャートリップ

所属

日本の中山間地域では、農林業の担い手不足により、耕作放棄地や放置山林が増加しており、土砂災害や獣害などの様々な問題の原因となっている。また、日本の畜産業界では、飼料価格の高騰と牛の市場価格の下落の影響で倒産する農家が増加している。森川放牧畜産では、長崎県西海市において牛を耕作放棄地や放置山林へ放牧することで、これらの問題の根本解決に取り組んでいる。牛が草を食べ、糞をし、土を踏むことを通して、土壌が改善されるだけでなく、牛が地域の中にいることで、過疎地における高齢者の憩いの場となっている。本発表では、土地の再生と地域づくり、里山景観の再生について、その実践報告と現場の状況について発表する。

企業・行政部門-23

環境DNA分析における高感度の新しい濃縮ろ過ツールの開発:環境水中核酸濃縮キット・QuickConc

発表者

栗脇 貴久

​所属

株式会社AdvanSentinel

連名著者

帆谷昌彦/黒板智博/岩本遼・株式会社AdvanSentinel

所属

環境DNA学会マニュアルに推奨されている環境DNAろ過ツールは、主にグラスフィルターとステリべクスである。ただ環境水に応じて核酸収量や通水量、作業効率等に改善の余地がある。今回弊社は迅速、効率的、かつ電力不要なeDNA濃縮手法:QuicKConc クイックコンクを開発したので紹介いたします。

企業・行政部門-24

馬場川通りアーバンデザインプロジェクト

発表者

大波 修二

​所属

株式会社オリエンタルコンサルタンツ

連名著者

(一社)前橋デザインコミッション/株式会社ランドスケープ・プラス

所属

前橋市の都市再生プラン「前橋市アーバンデザイン」のリーディングプロジェクトで、民間寄付と国内初となるまちづくり分野におけるソーシャル・インパクト・ボンド及び共助推進型まちづくりファンド支援事業を活用した約200m、幅員約12mの馬場川通りの再生事業です。車道と遊歩道の段差をなくし、前橋にゆかりのあるレンガ舗装で整備するとともに、対象地に残された水路をまちの環境装置と捉え直し、川側にデッキを張り出し、柵にはテーブル機能をもたせ、階段状のデッキも設置することにより、人と水との関係性をまちなかに取り戻し、ウォーカブルな社会に資する安全性と快適性を兼ね備えた環境基盤を実現しています。

企業・行政部門-25

国立公園にふさわしい姿に修復する―さぬき市立「時の納屋」プロジェクト

発表者

竹林 知樹

​所属

(株) Takebayashi Landscape Architects

連名著者

さぬき市/(株)さぬき市SA公社/堀部安嗣・(有)堀部安嗣建築設計事務所/田瀬理夫・(株)プランタゴ/(株)菅組

所属

令和6年に完成したさぬき市立「時の納屋」は、瀬戸内海国立公園に指定された大串半島において、昭和の終わりから平成にかけて存在した温泉宿泊施設を取り壊し、大串半島自然公園全体の持続に向けて、隣接する芝生広場と共に建築とランドスケープを一体的にデザインし、場所の再生を試みるプロジェクトです。

グリーンインフラ要素:
・景観、環境を消費せず人の流れを生む、持続的な場所の活用のあり方
・解体時の発生材・発生残土・地域産材を活用した建設プロセス全体での環境負荷の軽減
・生物多様性を向上させる地域自生の植物による植栽設計
・全体を雨庭と意識したあまみず浸透・遅延・貯留の設計
・市民が参画できる植栽育成活動

企業・行政部門-26

猿払における王子の森の価値見える化プロジェクト

発表者

豊島 悠哉

​所属

王子ホールディングス株式会社

連名著者

豊島悠哉・王子マネジメントオフィス㈱/山本宏美・王子マネジメントオフィス㈱/齊藤基三郎・王子マネジメントオフィス㈱/中村太士・北海道大学

所属

ネイチャー・ポジティブ達成に向けて、自然の仕組みの理解、その価値の評価・向上が求められるとともに、定量化した自然の価値をクレジット化したり、会計基準と結び付ける議論が活発化している。王子ホールディングスにおいても、国内外64万haの社有林の価値化に取り組んでおり、泥炭湿地を含む1.7万haの北海道猿払社有林において、北海道大学の研究者らとともに、森の5つの価値(CO₂、生物多様性、土壌、栄養、水)の見える化プロジェクトを開始した。具体的には、最新技術を用いた生物多様性評価、自然再生による動植物の生息地改善、泥炭湿地の土壌炭素・鉄分供給機能評価等を実施し、得られた知見を森林管理に活用する。

企業・行政部門-27

高密度レーザ計測による森林の面的な可視化と機能評価の試行

発表者

井上 太樹

​所属

日本工営株式会社

連名著者

森岡千恵・日本工営株式会社/野嵜弘道・日本工営株式会社/難波広樹・日本工営株式会社/青柳一翼・日本工営株式会社/伊藤綾・日本工営株式会社/矢嶋準・ヤマハ発動機株式会社/瀬口栄作・ヤマハ発動機株式会社/大塚修平・ヤマハ発動機株式会社

所属

グリーンインフラとしての樹林には多様な機能が備わっており、適切な樹林管理を通じた樹林機能の維持・向上による地域の課題解決にむけた役割が期待される。
樹林機能を十分に発揮するためには樹林の状態(樹木寸法形状、立木密度、階層構造 等)を把握し、機能評価を行い管理に反映することが求められる。DX技術の発展に伴い、高密度レーザ計測と解析技術の活用により樹林の面的・詳細な可視化が可能となった。従来技術では取得困難であった樹林の詳細情報の活用により、グリーンインフラの評価やモニタリング、樹林の効果的な管理に寄与できる。本発表では、高密度レーザ計測による森林の面的な可視化と機能評価を試行した事例を紹介する。

企業・行政部門-28

BSC工法 土壌藻類を活用した自然にやさしい侵食防止/植生形成技術

発表者

村山 元

​所属

日本工営株式会社 基盤技術事業本部 地球環境事業部 環境部

連名著者

村山元、城野裕介、石原宏二、冨坂峰人・日本工営株式会社

所属

● SDGsへの取組みなど自然環境保全が事業者の責務となる現在、自然環境への影響を避けるため、安価な外来草本を用いた法面保 護工や緑化工等ができなくなってきています。 ● BSC工法は、自然な植生遷移の最初に形成される土壌藻類等によるバイオロジカル・ソイル・クラスト(Biological Soil Crust:BSC)が侵食防止効果を持つことに着目し、より早期に在来藻類によるBSCを形成して植生遷移をスタートさせる、環境にやさしい技術です。 BSC工法は一般的に実施されている種子吹付工の緑化種子を土壌藻類資材(商品名:BCS-1)に変えるだけの簡単なものです。汎用ポンプ等でも施工可能です。

企業・行政部門-29

グリーンインフラとしての源流地域づくり ~「Kosuge-Model」創出に向けた取り組み~

発表者

福島 真理子

​所属

大成建設株式会社

連名著者

福島 真理子・大成建設株式会社/恩田 幸昌・大成建設株式会社/鈴木菜々子・大成建設株式会社/ 石坂 真悟・NPO法人多摩源流こすげ/青山 大我・NPO法人多摩源流こすげ/久住 侑士・小菅村役場源流振興課/奥秋 一俊・小菅村役場源流振興課

所属

小菅村は東京湾に注ぐ「多摩川」の源流にあたり、森林やきれいな水といった豊かな自然が魅力です。小菅村の95%を占める森林は、「水源涵養」、「生物多様性保全」、「水質浄化」、「気候調整」などの多くの機能を有する、国土の保全に資するグリーンインフラです。大成建設株式会社と小菅村 およびNPO法人多摩源流こすげは2024年4月にグリーンインフラ推進にかかる連携協定を締結しました。流域全体で取り組む治山治水と生物多様性保全の両立をテーマとし、多摩川源流域を拠点とした、他流域にも展開可能な「Kosuge-Model」の創出に向けた活動を開始しています。本企画では2024年度の活動内容を報告します。

企業・行政部門-30

地域産業を活性化させ、地方創生を実現するグリーンインフラとは?

発表者

長谷川 啓一

​所属

EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株)

連名著者

柘植 哲郎・EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株)/西 大輝・EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株)

所属

日本は多様な自然環境を有し、地方部の主要産業である林業、農業、水産業等は伝統的に国土の維持と経済活動の基盤を形成してきた。しかし、近年、これら産業は人口減少、高齢化、後継者不足により衰退の一途を辿っている。これらの地域産業の活性化は、地域経済の振興に直結するだけでなく、森林の適切な管理による土砂災害の防止、農地による洪水調節機能の維持といった自然を利用した防災減災能力の向上にも寄与する。本発表では、地方における第一次産業の再興による地方創生と、国土スケールでGIの能力を向上させる方策について提案を行う。

企業・行政部門-31

くまもとSDGsミライパーク

発表者

平道 士朗

​所属

株式会社 肥後銀行地域振興部

連名著者

所属

行動が未来を切り拓く、次世代のSDGs「実行」と「キャリア探究」パーク。
SDGsを実践的に学べる教育機会の提供や、企業や自治体のSDGsの取り組みを発信する、金融機関としては日本初の常設SDGs教育施設です。

学生・研究者部門-1

いなべ市の伝統的水利施設「マンボ」が水生生物に及ぼす影響

発表者

池ヶ谷 咲妃

所属

京都産業大学 生命科学部 環境政策学研究室

連名著者

西田貴明・京都産業大学

要旨

本研究では、三重県いなべ市北勢町奥村・新町を対象に、伝統的水利施設であるマンボが水生生物の種数・個体数に与える影響を評価した。マンボを水源とする用水路と一般的な用水路を比較し、生物調査と環境データ(水路幅、植生、水深、底質、水路構造など9項目)を収集した。その結果、マンボの水路では生物種数および個体数が有意に多く、特に魚類、甲殻類、昆虫類で顕著な差が認められた。この多様性の高さは、マンボの底質が砂礫や有機物に富み、穏やかな流速を有する点が主要な要因と考えられる。また、マンボの構造は捕食圧の軽減や、非灌漑期における生物の避難場所として機能する可能性も示唆された。

学生・研究者部門-2

伝統的な水田水路形態が有するグリーンインフラ機能の評価

発表者

亀山 柊宇

所属

九州大学 工学部土木工学科 流域システム工学研究室

連名著者

林博徳・九州大学/ 髙田浩志・九州大学/ 武末瑞季・株式会社 構造計画研究室 防災・環境2部/鹿野雄一・九州大学/ 島谷幸宏・熊本県立大学

要旨

近年,治水面では流域治水が,環境面ではネイチャーポジティブが求められている.古来よりの伝統的な水田水路形態は,その複雑な環境構造ゆえに,多様な生物生息場を提供し,降雨流出の一時的な貯留・遅延効果があると推測される.本研究では熊本県益城町の伝統的な水田及び整備後の水田水路を対象に,流出現象の解析,現地調査での水生生物の採捕,物理環境の計測を行い,その影響を比較検証した.本研究により,伝統的な水田水路は圃場整備後の水路と比べ,ピーク流量が減少し,ピーク到達時間が遅くなること,生息生物の種数・個体数が有意に多いことがわかった.伝統的な水田は流域治水および希少生物生息場として貢献することが示唆された.

学生・研究者部門-3

千葉県印旛沼流域におけるポテンシャルとニーズを考慮したグリーンインフラ機能の評価

発表者

高屋 浩介

所属

島根大学教育学部

連名著者

高屋 浩介・島根大学 / 西廣 淳・国立環境研究所 / 大坂 真希・国立環境研究所 / 曽我 昌史・東京大学 / 橋本 禅・東京大学 / 幸福 智・いであ株式会社 / 那花 美奈 ・いであ株式会社 / 二塚 香美・いであ株式会社 / 吉田 丈人・東京大学

要旨

SIPのサブ課題「e-1魅力的な国土・都市・地域づくりを評価するグリーンインフラに関する省庁連携基盤」では、地域の多様な主体との協働による「グリーンインフラを最大限生かした地域づくり」に基盤となる情報を提供するため、グリーンインフラが発揮する機能のポテンシャルとニーズを評価する新たな手法の開発を行っている。本ポスターでは、千葉県印旛沼流域を対象地域とし、7つのグリーンインフラ機能のポテンシャルとニーズの評価及び地図化を実施している研究のこれまでの成果を紹介する。今後は、同様の研究を他の地域でも実施し、日本の各地に適用できる標準的な評価手法の開発を通して、グリーンインフラの社会実装に貢献する。

学生・研究者部門-4

印旛沼流域の谷津における水生昆虫の多様性に影響を与える要因

発表者

堀田 和希

所属

東京大学農学部環境資源科学課程フィールド科学専修保全生態学研究室

連名著者

堀田和希・東京大学/平野佑奈・国立環境研究所/今藤夏子・国立環境研究所/伊藤洋・国立環境研究所/田和康太・国立環境研究所/ 西廣 淳・国立環境研究所/吉田丈人・東京大学

要旨

水生昆虫は、生息地の改変や侵略的外来種の影響により、多くの種が減少傾向にある。そのメカニズムの理解のために、水生昆虫群集の構造とその環境への応答を解明することは重要である。本研究では、千葉県の印旛沼流域の谷津を対象として、そこに生息する水生昆虫の群集構造と、環境要因が水生昆虫群集に与える影響について調査した。調査の結果、一部の谷津には絶滅危惧種に指定されている水生昆虫が生息していることが判明した。また、群集の構造はネスト性を示し、複数のモジュールからなる群集を形成していることも示された。これらのことから、似た環境を好む種のモジュール内で、環境傾度にしたがって出現種が増減することが示唆される。

学生・研究者部門-5

多自然川づくりで災害復旧された山地河川の河道の安定性に関する研究

発表者

佐藤 辰郎

所属

九州大学

連名著者

佐藤辰郎・九州大学/髙田浩志・九州大学

要旨

山地河川は急勾配で土砂生産が活発なため、大規模出水時に河道が大きく変化する。そのため,自然に配慮した災害復旧の事例は極めて限られている。本研究では、多自然川づくりで災害復旧された山附川において、2022年台風14号による出水前後の巨石の移動状況をUAV空撮とSfM解析で調査した。約1kmの区間で確認された373個の巨石のうち291個が移動し、ロジスティック回帰分析の結果、相対水深、巨石の存在形態、無次元掃流力が有意な説明変数として選択された。また,移動床模型実験によって,巨石の移動に関する地質の影響も明らかにした。

学生・研究者部門-6

ネイチャーポジティブに資する中小河川の断面形状及び浚渫のあり方に関する考察~巨瀬川における事例~

発表者

福田 圭希

所属

九州大学工学部土木工学科流域システム工学研究室

連名著者

林博徳・九州大学/鹿野雄一・九州大学/髙田浩志・九州大学/山﨑庸平・九州大学

要旨

治水対策が全国の河川で実施される中,河川の生態系保全に定量目標が設定される等,治水と生態系保全の両面で効果的な河川の形を目標立てることが課題となっている.本研究では,巨瀬川を対象とした現地調査に基づいて網羅的な解析を行い,ネイチャーポジティブに資する断面形状や浚渫方法の在り方を検討した.その結果,出現希少種数にワンド・たまりの面積,断面積,水際植生延長などが優位に影響することが分かった.中小河川においては,砂州形成による平水時の良好な環境が維持されるように断面積を確保し,土砂浚渫時には植生を残す,ハビタットを創出するようなきめ細かい配慮を行う管理手法が効果的である可能性が示唆された.

学生・研究者部門-7

板櫃川で行った河川改修による洪水遅延効果について

発表者

髙田 浩志

所属

九州大学大学院工学研究院

連名著者

島谷幸宏・熊本県立大学

要旨

近年、気候変動や生物多様性の劣化が課題となっている。河川においてもゲリラ豪雨の発生等により洪水の頻発化している。そのため、流域全体を対象とした治水である流域治水が行われいる。流域治水対策の中で、計算上河川の中に高水時の貯留空間を設けることや、河道拡幅区間を設けることが効果的であるとされている。一方で、洪水時の流量観測の困難さ、実施事例の少なさから、実河川で拡幅の前後で洪水の伝播について観測した知見は少ない。
本研究は、福岡県北九州市の板櫃川中流域、長崎県長崎市鹿尾川の2河川での河道拡幅区間を対象に連続的な水位、流量調査を実施し、河川内で洪水波形が変形するかどうかを明らかにすることを行った。

学生・研究者部門-8

扇状地河川における礫列構造への河道掘削の影響

発表者

唐沢 和輝

所属

山梨大学

連名著者

唐沢和輝・山梨大学/大槻順朗・山梨大学/厳島怜・九州工業大学/佐藤辰郎・九州大学/八重樫咲子・山梨大学/北條浩・(株)ハヤテ・コンサルタント

要旨

本研究は扇状地河川を対象としてNbSを実現する河道掘削手法を提案することを目的とした.扇状地河川では急速な河道掘削が進行している.この領域には礫列と呼ばれる階段状の河床形態が形成される.礫列は生息場形成や河床保護に寄与するため,礫列を保全し環境影響を最小化した河道掘削が求められる.
本研究では礫列とその形成を促進する可能性がある直径1m以上の巨石を異なる河川で観測し,環境要因との関係性を分析した.その結果,巨石の密度と礫列密度に正の相関が見られること,河道掘削による巨石密度の低下が顕著であることが分かった.これらより,巨石の移動・除去を抑制することが礫列の保全に重要であることが示唆された.

学生・研究者部門-9

アイデアを形にする感覚的川づくり-ゲームエンジンを用いたコンセプトデザイン

発表者

今泉 貴善

所属

山梨大学工学部土木環境工学科 大槻研究室

連名著者

大槻順朗・山梨大学/牧野惇士・山梨大学/國分亮伽・山梨大学/原谷日奈子・山梨大学/正岡洸輝・山梨大学

要旨

多自然川づくりでは、治水・環境・景観を一体に扱うことが重要であり、より“見える”形で地域に提案することが望まれる。そこで、ゲームエンジンを用いた三次元の川づくりを行い、この課題を乗り越えることを試みた。例として山梨らしい川づくりを伝えるコンセプトデザインを行ない、包括的な川づくりの手法としての可能性を示した。デザインのポイントは、治水課題の解決に伝統的な治水技術である霞堤と聖牛を用いたこと、治水設備の中に生物種の保護と憩いの場の要素を含めたこと、空間的な一体感を持たせたことである。ゲームエンジンは空間構築だけでなく、モデル上を自由に歩くことができ、デザインの意図の直感的な共有に有用である。

学生・研究者部門-10

放棄水田の再湛水による湿地生態系回復への取組みー朝倉市秋月の事例ー

発表者

大竹 里菜

所属

九州大学

連名著者

林博徳・九州大学/髙田浩志・九州大学/池松伸也・九州大学/鹿野雄一・九州大学

要旨

開発や土地利用の変化による湿地環境の減少は著しく、生物多様性の更なる劣化が懸念されている。本研究対象地の野鳥川流域は九州でも屈指の淡水生態系ホットスポットとされているが、近年その環境は耕作放棄地の増加による荒地化や、過度な河川、水路等の改修によって荒廃が著しい。そこで著者らは、当該流域の秋月地区において、放棄水田を湿地として再生する取組みを開始した。さらに、その効果について生物調査を行い、本取組みが湿地生態系の回復に及ぼす影響について明らかにすることを試みた。今回はこれまでの取組みの経過及び生物調査の結果について報告する。

学生・研究者部門-11

雨庭が地表性の節足動物群集に及ぼす影響

発表者

植平 隆暉

所属

京都産業大学

連名著者

植平隆暉・京都産業大学/西田貴明・京都産業大学

要旨

グリーンインフラ推進の一例として、雨庭の整備が全国で進みつつある。なかでも、京都市はその傾向が顕著である。しかし、雨庭における生物多様性についての研究は十分ではない。本研究では、京都市と滋賀県野洲市の雨庭を対象に地表性節足動物を採集し、街路樹などの植生帯と種の多様性を比較した。多様性の指標としてシャノン多様度指数を用いた結果、京都市では街路樹で種の多様度が高く、野洲市では差はほとんど見られなかった。今後は日本国内の異なる雨庭で土壌成分や地理条件などの環境条件も調査し、どのような構造の雨庭が種の多様度を高めるのかを明らかにする予定である。

学生・研究者部門-12

博物館における地域性種苗を用いた雨庭整備

発表者

高田 知紀

所属

兵庫県立大学

連名著者

福本優・兵庫県立人と自然の博物館/橋本佳延・兵庫県立人と自然の博物館/黒田有寿茂・兵庫県立大学

要旨

兵庫県立人と自然の博物館(通称:ひとはく)の雨庭は、隣接する深田公園内に自生する植物の種子から育成した種苗のみを用いている。雨庭のデザインおよび施工にあたっては、セミナー「雨庭のつくり方(全5回)」を2ヵ年にわたり開催し、その受講者が実施した。ひとはくの雨庭のコンセプトおよび整備プロセスの枠組みを紹介する。

学生・研究者部門-13

熊本の新しいかたちの雨庭:穴あき雨庭プランター

発表者

田浦 扶充子

所属

九州大学

連名著者

所谷茜(熊本県立大学)・髙田浩志(九州大学)・五木村山村活性化協議会・(株)東武園緑化・島谷幸宏(熊本県立大学)

要旨

熊本で取り組んでいる「穴あき雨庭プランター」は、一般的な窪地型の雨庭を作りづらい、コンクリートなどの地面でも設置可能な新しいタイプの雨庭です。内部は二層構造で、上部には植栽用の土壌、下部には貯留層を設けています。プランターの底部付近には小さな穴をあけており、内部に水を溜めつつ、少しずつ排水することで雨水の流出抑制効果が期待できます。また、五木村の木材や透水性・保水力に優れた改良土を使用するなど、地域固有の材料を活かしたプランターです。

学生・研究者部門-14

雨庭の普及に向けて―くまもと雨庭パートナーシップの試みー

発表者

所谷 茜

所属

熊本県立大学

連名著者

皆川朋子・熊本大学/中島幸香・熊本大学/田浦扶充子・九州大学/浅田寛貴・熊本大学/竹田尚史・熊本県立大学/島谷幸宏・熊本県立大学

要旨

豪雨の増加や都市化に伴う非浸透面の拡大が洪水リスクを上昇させている中、河川だけでなく様々な場所で治水対策が求められている。雨庭は、雨水を排水路や河川に直接放流させず、一時的に貯留したり、浸透させる構造を持った空間を指し、様々な場所で導入可能で、個人で整備することも可能なため、多様な主体が参加できる流域治水の手法である。しかし、日本では広く普及していないことから、雨庭を普及させるため、2023年から産官学民が連携する普及キャンペーン運動である「くまもと雨庭パートナーシップ」を開始した。本稿では、くまもと雨庭パートナーシップの取り組みについて紹介する。

学生・研究者部門-15

雨庭の生態系サービスに関する経済的価値の整理と考察

発表者

木村 一心

所属

熊本大学

連名著者

木村一心・熊本大学/浅田寛喜・熊本大学/皆川朋子・熊本大学

要旨

雨庭を推進していくためには,雨庭の機能を定量的に評価するとともに,機能から生じる経済的価値についても評価する必要がある.そこで本研究では,雨庭の既往研究を収集し,機能ごとに経済的評価がどの段階まで(経済的評価は行われていない,利益(Benefit)まで算出,利益と費用(B/C)まで算出)行われているか整理した.また,雨庭の経済価値を推定するために、雨庭と類似している都市緑地を対象として,経済的評価を行った事例を収集し,雨庭の経済的価値の評価を試みた.

学生・研究者部門-16

イギリスロンドンで進むグリーンインフラの実態に迫る

発表者

浅田 寛喜

所属

熊本大学大学院先端科学研究部

連名著者

要旨

イギリスのロンドンでは、Sustainable Drainage Systems(SuDs:持続可能な排水システム)の一環として、雨庭やバイオスウェル、湿地の再生、河川の蛇行化などのグリーンインフラを基本とした取り組みが進められている。本事例では、Firs Farm WetlandsやSutcliffe Parkなどを実際に視察した結果について筆者の考えを交えながら報告する。

学生・研究者部門-17

Optimizing Urban Water Conservation with Sponge City Concept for Runoff Reduction

発表者

FAJRIAN DHEFYNSA ALIFIA

所属

KUMAMOTO UNIVERSITY

連名著者

DHEFYNSA ALIFIA FAJRIAN, KUMAMOTO UNIVERSITY / KARTIKA EKA SARI, BRAWIJAYA UNIVERSITY / FAUZUL RIZAL SUTIKNO, BRAWIJAYA UNIVERSITY / TOMOKO MINAGAWA, KUMAMOTO UNIVERSITY

要旨

The impact of land use changes on infiltration properties has been observed to significantly increase runoff, as more surfaces become impervious and groundwater recharge decreases. Sponge city is the solution to reduce runoff and maximize the conservation of urban water resources. It integrates gree

学生・研究者部門-18

民有地におけるグリーンインフラ適地選定の可能性と課題

発表者

政金 裕太

所属

信州大学

連名著者

政金裕太

要旨

TNFD(自然関連財務情報開示タスクフォース)やTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の開示義務や、自然共生サイト(OECM)の認定が始まり、民間緑地の価値が一層重要になってきている。気候変動により豪雨災害が増える中で、特に緑地が持つ雨水調整機能などの役割は大きい。今後、社会的な要請や環境への適応に対処するために、どの民有地がグリーンインフラとして適正であるかを理解しておくことは役立つだろう。本プロジェクトでは、手始めとして簡単に入手可能なオープンデータとGISのオーバーレイ分析を用い、米国のある都市を対象として、民有地のグリーンインフラ適地の選定がどれくらい可能であるかを試みた。

学生・研究者部門-19

北川霞堤にみる流域治水の今後

発表者

寺村 淳

所属

大正大学

連名著者

本田 泰寛・第一工科大学/
柳田尭彦・第一工科大学

要旨

宮崎県延岡市を流れる五ヶ瀬川水系北川は、国内最大規模の霞堤が、河川計画上位置づけられていることで知られている。
北川の霞堤は、水害後、農地の維持、地域の安全度の確保などを目的に、霞堤の形状を維持し、堤内に洪水の流入を許す仕組みが取られた。この際、宅地は床上浸水対策事業を行い、ほとんどの出水において浸水を免れる高さまで嵩上げを行った。一方で農地はほぼ対処されなかった。
この霞堤の維持の決定より20年近くの歳月が過ぎた中、近年、霞堤への洪水の流入が頻繁に発生している。このような状況下において、地域住民の霞堤への認識、霞堤を取り巻く地域の状況の変容について調査を行った。

学生・研究者部門-20

都市型流域治水の実現に向けて:東京都杉並区における地域共創

発表者

渡辺 剛弘

所属

上智大学

連名著者

渡辺剛弘・上智大学/ショート真菜・上智大学

要旨

流域治水は、自然環境への考え方を根本的に見直すきっかけとなる。ただし、都市での導入には人口密度の高さ、水インフラや都市計画の複雑さ、生業が自然の水循環から切り離されていることが課題。一方で、都市は専門家やリソースが集まり、人材育成の場としても重要な役割を果たせる。本ポスターでは、ガバナンスに焦点を当てながら、都市型GIの国内外事例を整理し、東京都杉並区における取り組みに活かせるアイディアを紹介する。流域治水が生物多様性の保全、水害リスクの軽減、緑地や水辺空間の拡充に寄与し、さらに地域共創を基盤とした流域治水の実現を通じて、多様な主体が関われる新たな協働体制の形成に向け、可能性を探る。

学生・研究者部門-21

実測値を用いた公園緑地の雨水浸透機能の評価に関する研究

発表者

板谷 俊太郎

所属

千葉大学大学院 園芸学研究科

連名著者

竹内智子・千葉大学大学院園芸学研究院

要旨

東京都練馬区内の公園緑地や農地を対象に、METER社の携帯型ミニディスクインフィルトロメータを用い、地表面の飽和透水係数を算出した。実測結果より、芝地や裸地において踏圧が雨水浸透機能に大きな影響を与えていることが分かった。また、実測結果や分析より、地表面の踏圧を考慮した新しい雨水浸透機能の評価手法の提案を行った。この手法を用いて既往手法との比較を行った結果、同一公園において100㎜/h以上の差が生じた。特に樹冠の扱いによる評価結果への影響は大きいことが分かった。雨水浸透機能の評価手法の設定においては、樹冠を考慮した土地被覆に加え、踏圧の状態を踏まえた分類が重要である。

学生・研究者部門-22

Well-being(ウェルビーイング)の快適性の定量的把握について ~砧公園を事例に~

発表者

窪田 琉未

所属

東京農業大学

連名著者

要旨

本研究はウェルビーイングの快適性を評価するために都立砧公園の利用位置および景観的要素(背景・仰角・視野角・景域(樹林までの水平距離))やWBGT(暑さ指数)、緑視率を明らかにした。その結果、砧公園における快適空間の位置および景観的特性は背面に樹林地のある主動線に背を向けて0-12mに位置し、斜度0~14°視野角110~130°、樹木までの水平距離45~65mで、その仰角10~13°の開放的空間であった。また夏の快適空間のWBGTは緑陰下28.1℃、日向32.6℃、秋では緑陰下24.0℃、日向26.4℃であった。快適空間の特徴として樹林を背にし前面に眺望のよい、いわゆる後山前水庭の空間といえる。

学生・研究者部門-23

街路樹のグリーンインフラとしての多機能性の調査研究―主に雨水集水と熱環境改善に関して―

発表者

嵩下 遼

所属

東京農業大学

連名著者

要旨

本研究はグリーンインフラとしての街路樹の多機能性を評価するために、大学内の樹木(ケヤキH17mC2.0mW8.9m・モミジバフウH10mC1.1mW3.7m・イチョウH17mC0.7mW1.7m)を対象に、日中の地表面温度で対照区(日向)59℃に対してケヤキ(幹から2m)25℃、モミジバフウ(幹から1m)22℃、イチョウ(幹から1m)23℃の緑陰による温度低減効果がみられた。また樹幹流による雨水集水量では、ケヤキで1時間当たり20mmの雨量に対し195.13L/h、モミジバフウでは35.71L/h、イチョウでは42.73L/hという結果が得られ、その雨水を植栽基盤へ貯留灌水し有効利用を図った。

学生・研究者部門-24

葉の含水率からみた樹林地の防火性に関する調査研究

発表者

佐藤 健

所属

東京農業大学

連名著者

要旨

本研究は公園の樹木の防火性を含水率という観点から評価するために、杉並区立桃井原っぱ公園の樹林地を対象に樹木の含水率を6月、10月に調査し、評価した。その結果、イチョウやユズリハ、メタセコイアなどの葉の含水率が高く、樹木ごとの葉が含水率を評価した。落葉樹(イロハモミジ、トウカエデ等)は秋(10月)より夏(7月)の含水率が高く、常緑樹ではあまり変化がみられなかった。さらに、含水率からみた桃井原っぱ公園の樹林地の防火機能を作成し、公園全体の防火性を可視化し評価した。今後は、樹木の含水率・蒸発散量・気象を調査し、防災・熱環境等の多機能性のグリーンインフラとしての樹木のデータベースを作成したい。

学生・研究者部門-25

グリーンインフラによる交通抑制効果とコミュニティ活性化:ポートランド市の事例を用いた因果推論

発表者

田中 勝也

所属

滋賀大学

連名著者

田中勝也・滋賀大学/高田元貴・彦根市/Jennifer Dill・ポートランド州立大学/Nathan McNeil・ポートランド州立大学/Roger Geller・ポートランド市

要旨

本研究は、グリーンインフラ(GI)を活用した交通静穏化施策が地域社会に与える影響を検証するものである。ポートランド市のネイバーフッド・グリーンウェイを事例とし、プロジェクト対象外地域との比較による因果推論を行った。調査データと交通データを基に、傾向スコアマッチングを用いた分析の結果、GIの導入は交通量・車速の削減や安全意識の向上といった物理的効果に加え、住民間の信頼や交流意識の向上といった社会的効果をもたらすことが示された。本研究の成果は、持続可能な都市づくりと住民生活の向上を目指したGIの政策立案に重要な示唆を与えるものである。

学生・研究者部門-26

地域ボトムアップ型で進める集落のための防災・減災IoT

発表者

佐藤 琢磨

所属

熊本県立大学緑の流域治水研究室

連名著者

要旨

ボトムアップ型のIoT技術とは、研究者やメーカーが新たに開発した機器を持ち込むことではありません。地域の方と一緒に、いつ、誰が、どこの、どのような情報が必要であるかを一緒に考え、その機能を満たすものを、低価格でさまざまな使い方ができる製品を活用し、インフラ、知識、人手を共用しながら皆で作成、設置することです(適正技術)。 その技術は防災を超えて、福祉、医療、農業、林業、観光などに、地域がこれからもあり続けるために、地域の弱者を取り残さないために展開されるプロジェクトです(地域DX)。

学生・研究者部門-27

都市農業を対象としたセルフビルド型独立電源カメラシステムと衛星インターネット、屋外WIFIネットワークシステムの構築

発表者

古田 尚也

所属

大正大学

連名著者

要旨

都市農業では、土地利用的制約から小規模で時に遠隔地に分散配置されたレイズドベッドやプランター、屋上緑地などを、複数の人間が共同管理する必要が生じることがある。このような管理上の課題を克服するために安価なセルフビルド型独立電源カメラシステムと衛星インターネット、屋外WIFI、LoRAWAN®ネットワークシステムの構築を行った。

学生・研究者部門-28

グリーン インフラ としての 都市農業の実践

発表者

古田 尚也

所属

大正大学

連名著者

山本空洋(JST共創の場形成支援プログラム地域共創拠点「流域治水を核とした復興を起点とする持続社会」研究員)

要旨

東京豊島区にキャンパスを持つ大正大学では、屋上プランターなどで約40種類もの作物を育てるほか、沿道が江戸時代から「種子屋(たねや)通り」と呼ばれた歴史を再発掘し、伝統野菜を育てその歴史をまちづくりに生かす活動、近隣小学校のSDGs教育への協力、「農園ツアー」の実施、雨庭の設置、屋上で育てたサツマイモを原料とした地域焼酎ブランド「巣鴨芋人」の開発など都市農業を通じたグリーンインフラ活動を展開している。

学生・研究者部門-29

獣害対策としてのゆずの収穫と活用

発表者

飯田 星来

所属

聖パウロ学園

連名著者

北村アレン(聖パウロ学園)/井出涼介(聖パウロ学園)/立川愛也(聖パウロ学園)/幅下加瑞希(聖パウロ学園)

要旨

本校のある八王子市恩方地区では獣害対策が喫緊の課題である。地域の高齢化や空き家の増加に伴い、
収穫されない果実も増え、獣害を誘発している側面もある。八王子市の獣害対策課から本校に声がかかり、
地域のゆずの収穫を生徒50人でおよそ700キログラムのゆずを収穫した。そのゆずを用いて
地域のビール製造会社がクラフトビールを作ることになり、工程にも参加した。
私たち地域の学校の生徒が楽しみながら獣害対策の一助を担い、
地域を盛り上げていくことにもつながる産学官の共同での活動に多くの刺激を受け、学びの種を得ている。

学生・研究者部門-30

群馬県沼田市の商店街の形成過程にみる地域認識・歴史認識の共有化と特色あるまちづくり

発表者

割田 聖也

所属

東京農業大学

連名著者

要旨

本研究は河岸段丘上にある群馬県沼田市の本町通り商店街(上之町、中町、下之町)の形成過程からその特徴を明らかにし、地域認識と歴史認識の共有化を図り今後の特色あるまちづくりを考察した。江戸から大正にかけて中山道の宿場町として足袋を扱う店が多く、聞取りから履物の需要があったことが伺えた。戦後は近隣町村の蚕糸生産、市内繊維加工場ができ呉服や洋服などの繊維系店舗が約3割を占め商店街は160店舗に及んだ。2000年以降閉店が目立ち現在50店舗程度に減少している。空き地を利用した共同花壇等のコミュニティガーデンづくり、街歩きツアーを行われ、今後宿場町としての交流や段丘の特色をいかしたまちづくりとしたい。

学生・研究者部門-31

グリーンインフラの普及に向けた生成AI活用の可能性

発表者

岩﨑 恒輝

所属

京都産業大学 生命科学部 環境政策学研究室

連名著者

西田貴明・京都産業大学

要旨

近年、自然が持つ多様な機能を活用することで災害リスクの低減等を図るグリーンインフラが注目されている。しかし、グリーンインフラの普及啓発はワークショップなどの少人数を対象にしたものが多く、広範な普及は少ない。そこで、本研究は生成AIを活用した動画制作に着目し、グリーンインフラを解説した動画を制作した。具体的には、プロンプト(指示文)の設定が異なるAI動画2種類と研究者自身が制作した動画を用いて、アンケートとクイズを実施した。その結果、グリーンインフラに対する理解と共感において、AI動画と研究者の動画に大きな違いはなく、生成AIを活用した動画もグリーンインフラの普及啓発に役立つ可能性が見い出せた。

学生・研究者部門-32

デジタルツールを用いたナッジ介入による自然環境貢献活動促進効果の検証

発表者

三鬼 裕泰郎

所属

京都産業大学 生命科学部 環境政策学研究室

連名著者

西田貴明・京都産業大学 生命科学部

要旨

昨今、ネイチャーポジティブ宣言の採択もあり、社会は世界的に自然活用へ転換している。その中で一般市民や企業の環境に対する意識や行動が重要であるとされ、普及啓発・促進を行う必要があると考えた。本研究では、誰でも手軽に簡単に利用することのできるスマートフォンのWebアプリを用い、行動を強制することなく変容を促す概念”ナッジ”を取り入れた。また、同様に社会課題である”混雑”に着目し、混雑情報の提供をはじめとしたナッジ介入による行動変容・促進効果の検証を行った。結果、混雑を感じるユーザーほどWebアプリ利用量が多く、ナッジ介入による有意な効果は検出出来なかったものの、一定の効果が期待される結果となった。

学生・研究者部門-33

校庭緑化樹木を用いたWebアプリケーションの開発とその教育評価

発表者

小関 右馬

所属

東京農業大学

連名著者

要旨

本研究は校庭緑化樹木を用いたWebアプリケーションを利用した総合的学習(環境教育)の効果を評価するために、小学校に在校している121人の児童(5年生)とともに樹木の情報を広く可視化するWebアプリを開発・運用した。アンケート結果より授業実施前に知っている樹木数1~5本52%であったが、実施後は6~10本37.1%、11~15本35.5%、計72.6%と樹木の知識が向上した。また本授業を通じて樹木に興味がわいたと回答した児童は73.5%に達し、教育効果がみられた。児童は樹木に対して樹木クイズを作成しWebアプリに投稿することでGIS上に公開し他学年や保護者皆さんに利用可能にした。

学生・研究者部門-34

フラワーロスとは? 定義とその利活用

発表者

日比野 龍眞

所属

東京農業大学

連名著者

要旨

本研究はSDGs目標12「つくる責任つかう責任」として、未だ明確にはなっていないフラワーロスの定義を2社に聞き取り調査を行い、構築すると共にフラワーロスの範囲を明らかにし、婚礼で扱われた花が実際にどのように利活用されているのか明らかにした。その結果、フラワーロスとは、花を採花し出荷する段階から最終的な使用用途に用いられる段階までに発生した使用されなかった花と定義された(不要となる茎や葉、病気、枯死したものは除く)。また婚礼で使用された花の利活用としては、押し花、ドライフラワー、装花・展示・プレゼント、学校でのワークショップ、社会福祉(花育)等への利用がみられた。

学生・研究者部門-35

富士山(富士宮口登山道5合目から山頂)におけるごみの見える化と考察

発表者

遠藤 拓郎

所属

東京農業大学

連名著者

要旨

富士山においてどのようなごみがどこに落ちているのかを量、種類、その分布を明らかにするため開山 7/10~9/10期間中7/26と9/8の2回、富士宮口登山道5合目から山頂までの清掃登山を行い、落ちているごみを撮影しごみ拾いSNSピリカ上で位置情報を登録した。その結果、拾ったごみは1006個、うち過去ごみ関連441個(45%)、飲食関連130個(13%)、ストック関連105個(11%)、衣服関連43個(4%)、医療関連16個(2%)、その他271個(25%)であった。ごみの分布では6~8合目に多くみられ、過去関連は山小屋や元山小屋付近に多く、ストック関連は7~8合目で多くみられた。富士山のごみを

学生・研究者部門-36

Jet水車を使ったセルフビルド型小水力発電の試み

発表者

豊田 光世

所属

新潟大学 佐渡自然共生科学センター

連名著者

村川友美(株式会社リバー・ヴィレッジ)/西田健人(株式会社リバー・ヴィレッジ)/廣林花音(株式会社リバー・ヴィレッジ)/杉田遼河(熊本県立大学)/島谷幸宏(熊本県立大学)

要旨

地域が主体となって電気をつくり活用する「超小型小水力発電のプロジェクト」を通して、①地域で組み立て設置するセルフビルド型のJet 水車小水力発電の技術開発、②小規模発電を核としたコミュニティデザインのモデル構築、③市民・専門家・企業が連携し分散型エネルギーの未来を考えるネットワークの形成という3つのアウトカムを目指している。佐渡島の歌見田をフィールドにパイロット事業を展開した。専門家とのオンラインミーティングや発電機の組み立て手順を明示した説明書の作成により、流量測定、ヘッドタンクと発電機の設置場所検討、発電設備の設置までのプロセスを地域主体で進めるセルフビルド型の小水力発電に成功した。

学生・研究者部門-37

小水力発電と水害防備林の組み合わせによる地域防災力の向上に関する研究

発表者

水谷 優希

所属

山梨大学 工学部 土木環境工学科 大槻研究室

連名著者

大槻順朗・山梨大学/村松輝哉・環境都市設計株式会社

要旨

グリーンインフラの1つである水害防備林は,維持管理不足により防災力を十分に発揮していない現状の反面,廃材や水路のような未利用資源の潜在的な価値が期待されている.本研究の目的は,水害防備林の未利用資源と小水力発電を組み合わせることにより公共の資源を地域に還元する仕組みを提案し,地域防災力への貢献について評価することである.研究対象地は山梨県の水害防備林の受益者範囲にある水路や河川,導水管とした.その結果,避難所の非常用電源として3日以上の利用が期待できることと,維持管理費用を20%程度軽減できることが分かった.これらを基に,小水力発電は災害時に有効かつ水害防備林の維持管理に貢献できると評価した.

学生・研究者部門-38

ボタニカルライト(植物による発電)を用いた緑化植物の検討と防災利用の可能性

発表者

神山 歩美

所属

東京農業大学

連名著者

要旨

株式会社グリーンディスプレイと株式会社ニソールが共同で開発中のボタニカルライトは、植物の周りに存在する微生物の循環から発生するエネルギーを効率よく電極に集めて発電する技術である。本研究では、ボタニカルライトの社会実装に向けて、植物の違いにより発電する電圧値の変化を調査し、都市のグリーンインフラとして、都市緑化植物に応用するための知見を得ることを目的とした。また、植物からの電力を充電し、災害時の非常用照明や非常用電源に応用することを目的とした。その結果、都市緑化植物の種類(高木・低木・地被、落葉・常緑)によって電圧値に違いがあること、およそ半日で単三電池の充電が完了することが明らかになった。

学生・研究者部門-39

水循環への興味・関心の醸成に効果的な「井戸デザイン」の様式的・機能的検討

発表者

吉川 慎平

所属

自由学園 環境文化創造センター

連名著者

吉川慎平・自由学園 環境文化創造センター
小田幸子・自由学園 環境文化創造センター

要旨

井戸は水循環を構成する地下水という生態系インフラを利用可能にする,ハイブリットインフラと位置付けられる.中でも手押しポンプ等が備えられた昔ながらの堀井戸は,普段は目に見えない地下水に直接触れることができるといった点で魅力的であり,様々な教育的活用が可能なポテンシャルを有していると考えた.そこで本研究ではグリーンインフラ(取り分け水循環)への興味・関心の醸成に資する「井戸デザイン」を様式的・機能的観点から検討し,実践的に開発することとした.本発表では実際に自由学園キャンパス内の未利用掘井戸を活用し,2020年度に実施した学生参加による「古井戸再生プロジェクト」の概要について紹介する.

学生・研究者部門-40

旧長島町における伝統的水資源確保と昭和42年干ばつの影響

発表者

本田 泰寛

所属

第一工科大学 環境エンジニアリング学科

連名著者

寺村淳・大正大学

要旨

1967(昭和42)年に西日本各地で発生した干ばつは鹿児島県出水郡の長島列島でも全般的に水不足をもたらした.その経緯を詳細に見ると,水資源利用の特徴や干害対策事業における工夫の一端を見ることができる.本研究では,資料調査および地域住民への聞き取り調査を実施し,干ばつ以前の長島における水資源確保の状況,干ばつによる被害の状況,干ばつ後にとられた対策を整理した.その結果,家庭・地域単位で水資源を確保する手段があったことが生活用水不足に対応できたことと,救済土木事業の策定を通じて,水道インフラ整備に加え出稼ぎ抑制と交通インフラ整備を進めたことが分かった.

学生・研究者部門-41

「小さな自然再生」による"わくわく"の発生と伝播に関する研究

発表者

上田 杏樹

所属

滋賀県立大学

連名著者

瀧健太郎・滋賀県立大学/和田彰・公益社団法人リバーフロント研究所/白尾豪宏・公益社団法人リバーフロント研究所

要旨

「小さな自然再生」を通じた"わくわく"の発生・伝播のメカニズムを明らかにすることを目的に「小さな自然再生」活動に能動的に参加した人及び受動的に参加した人を対象にアンケート調査を実施し共分散構造分析を行った。能動的参加者は知る楽しさを受動的参加者はつくる楽しさが"わくわく"の発生に大きく影響すること、"わくわく"が発生すると自然と伝播に繋がることが明らかになった。能動的参加者が"わくわく"するためには新しい知識を得ることができる活動に、受動的参加者が"わくわく"するためには手作り作業を中心とした活動にすることがより良い「小さな自然再生」になることが示唆された。

学生・研究者部門-42

千葉県佐倉市の公園の機能とそれに対する自然貢献度の評価;需要と供給から見た機能の実利用

発表者

上田 悠祐

所属

東京大学

連名著者

上田悠祐・東京大学/包國雄太・佐倉市役所/吉田丈人・東京大学

要旨

"近年、人口減少と公園の維持管理コストの削減の影響により、公園の再編を含めた効率的な公園の利活用が全国各地で検討されている。
こうした現状を踏まえ、公園が発揮する機能の供給と住民の需要が、公園の実利用にどう影響するかを解き明かすとともに、
公園の自然環境が公園の機能にどう貢献しているのかを評価することを目的とした。
本研究では、千葉県佐倉市を対象に、公園が発揮している機能の供給の客観的評価を行い、Webアンケートによって住民の公園利用ニーズ・実利用・自然の貢献度に関する主観的評価を行った。
研究は継続中であり、発表当日はその成果を報告する。"

学生・研究者部門-43

遊水地による洪水被害軽減の便益に上下流地域間の距離が及ぼす影響

発表者

柘植 隆宏

所属

上智大学地球環境学研究科

連名著者

大沼あゆみ・慶應義塾大学経済学部

要旨

遊水地の活用を考える上では、被害発生確率が高まる可能性がある上流域の住民の選好を理解することが重要である。そこで本研究では、遊水地設置による上流域での各種被害(床上浸水、床下浸水、道路の冠水)の発生確率上昇や下流域の被害軽減に関する上流域の住民の選好を選択実験により調査した。2024年3月に過去に水害が発生した水系の上流域の住民を対象にWeb調査を実施し、2263人から回答を得た。分析の結果、上流域の住民は、1)上流域での被害発生確率の上昇により効用が低下する、2)下流域の洪水被害軽減により効用が上昇する、3)被害軽減が発生する地域までの距離が離れるほど効用が低下する等のことが明らかとなった。

学生・研究者部門-44

南小松沼(内湖)における自然再生の取り組み

発表者

大原 歩

所属

京都大学

連名著者

深町加津枝(京都大学)/平出直厚((有)平出石材工業)

要旨

滋賀県大津市南小松の琵琶湖岸に位置する南小松沼は、約7.8haの内湖である。高度経済成長期以降の生活様式の変化や観光開発などによる森里川湖のつながりの希薄化、ヨシ帯の減少とヤナギ類の増加、在来の魚類の減少などの課題がある。2022年に設立した南小松沼(内湖)自然再生協議会は、昭和30年代の環境の再生を目指し、生きもの観察会、昭和前期の南小松の暮らし・景観ワークショップ、内湖の土砂移動に関するフィールドワークなどの活動を行ってきた。本報告では、自然と人のつながりの再生と活用に向けた南小松沼(内湖)自然再生協議会の取り組みを整理し、今後の展望や課題についてまとめる。

学生・研究者部門-45

佐渡島自然共生ラボを基盤とした 産官学民共創事業の展開

発表者

豊田 光世

所属

新潟大学 佐渡自然共生科学センター

連名著者

水野恵理子・株式会社NTTデータ/角茉莉那・株式会社NTTデータ/笠井貴弘・佐渡市総合政策課/轡田正幸・佐渡市総合政策課/和田浩樹・佐渡市総合政策課

要旨

佐渡島自然共生ラボは、新潟県佐渡市をフィールドに、自然共生社会の実現に向けたさまざまな試みを展開するための実験場として2022年11月22日に開設された。新潟大学、佐渡市、株式会社NTTデータの共同研究として、共創を育む社会インフラの構築を試みている。高齢化・過疎化・第一次産業の低迷等の課題が深刻化する中、地域資源を生かした産業の発展やサステナビリティの課題をめぐり、多様なセクターの共創が急務となっている。劣化した自然をどう再生するか、自然資源の好循環をどう促進するか、うまく活用できなくなった自然をどう生かすかといった問いに対して、多様な主体が連携して解を生み出すための場をデザインしている。

学生・研究者部門-46

樋井川流域におけるOECMポテンシャル調査

発表者

伊豫岡 宏樹

所属

九州産業大学

連名著者

川本 翔太・九州産業大学/伊豫岡宏樹・九州産業大学

要旨

福岡市樋井川流域におけるOECMとして登録可能な環境を、登録要件に基づき検討しその面積を算出した。OECMは、生物多様性の保全に貢献する区域で、公式保護地域ではないが効果的な管理が行われている場所を指すが、樋井川流域では、河川空間やわずかに残る農地が面積としては大きいが候補となる。公園や私有地の活用も必要である。これらの環境は、地域住民や関係機関の協力を得て適切に管理されることで、OECMとしての要件を満たすものが多い。

学生・研究者部門-47

学校林(パウロの森)の保水力向上を目指した高校生の探究活動と流域治水への貢献の可能性

発表者

南澤 剛至

所属

聖パウロ学園

連名著者

松本実知・聖パウロ学園/小川滉太・聖パウロ学園

要旨

本校のある八王子市恩方地区では獣害対策が喫緊の課題である。地域の高齢化や空き家の増加に伴い、収穫されない果実も増え、獣害を誘発している側面もある。八王子市の獣害対策課から本校に声がかかり、生徒50人でおよそ700キログラムのゆずを収穫した。そのゆずを用いて地域のビール製造会社がクラフトビールを作ることになり、工程にも参加した。私たち地域の学校の生徒が楽しみながら獣害対策の一助を担い、地域を盛り上げていくことにもつながる産学官の共同での活動に多くの刺激を受け、学びの種を得ている。

学生・研究者部門-48

間伐は表層崩壊リスクを低減できるのか

発表者

浅田 寛喜

所属

熊本大学

連名著者

長谷川雄太・アジア航測株式会社/皆川朋子・熊本大学

要旨

本研究では、熊本県阿蘇地域において平成24年九州北部豪雨にて発生した表層崩壊を対象とし、スギ及びヒノキの人工林において森林管理の指標となる森林管理の指標となる相対幹距に加え、地形や地質、雨量などの要因を説明変数に組み込んだランダムフォレストモデルを構築した。モデルのAUCは、0.94であり非常に精度が良かった。森林管理が表層崩壊に与える影響を定量的に評価するために、相対幹距の部分従属プロットを作成した結果、崩壊確率が最小となる相対幹距は23.7であり、間伐を行うことで表層崩壊リスクを低減させることが定量的に明らかとなった(本研究は、海外雑誌に投稿したものをポスターにしたものである。)

学生・研究者部門-49

森林植生の違いが土壌浸透能へ与える影響~野鳥川流域における広葉樹林と針葉樹林の比較~

発表者

大村 彬

所属

九州大学工学部土木工学科流域システム工学研究室

連名著者

林 博徳・九州大学/髙田 浩志・九州大学/田浦 扶充子・九州大学/鹿野 雄一・九州大学

要旨

近年、気候変動に伴う豪雨の年間発生件数が増加してきており、洪水による災害が増加している。そのため、従来の川に直接対策を行う治水から流域全体で被害を減らす治水の考えに変化してきており、その一つの手法として森林を活用した治水が着目されている。本研究では福岡県朝倉市野鳥川流域に位置する森林の植生の変化が森林の雨量涵養にどのように影響するかを調査した。その結果、広葉樹林における土壌では針葉樹林のものより、浸透量が約三倍であった。広葉樹林の土壌には針葉樹林のものよりも雨水の貯留機能が発達している、即ち河川への雨水流出抑制機能により水に貢献する可能性があると考えられる。

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