グリーンインフラ・
ネットワーク・ジャパン

近年、豪雨の頻発化を背景に流域治水の重要性が高まっている。水田は古くから治水機能を有するとされてきたが、圃場の大規模集約化や水路の直線化・コンクリート化により、その機能低下が指摘されている。本研究では、微地形を保持した伝統的な水田土水路網が流出抑制機能を有すると仮定し、熊本県益城町の未整備水田を対象に、現地観測による流出量の定量評価と数値計算による水理挙動の解析を行った。その結果、幹線水路を結び等高線に沿って配置された支線水路が流出の遅延をもたらしていることが明らかとなった。以上より、伝統的水田の複雑な土水路網は、グリーンインフラとして流域治水に資する可能性が示唆された。

地域に残る伝統的水利施設は、生物多様性や文化・歴史の保存に寄与する[伝統的グリーンインフラ」として再評価されている。三重県いなべ市にも約200年前に人力で掘削された地下水路「マンボ」が現存する。本研究では、環境DNA分析技術を用いてマンボの魚類群集を網羅的に把握し、他の水域と比較することで、昨年度に実施した水生生物の生物調査では十分に評価しきれなかったマンボが魚類に提供する生息環境の特性を明らかにすることを目的とし、地域の生物多様性を支えるグリーンインフラとしての役割を評価する。本研究は、伝統的水利施設を地域の生態系を支えるグリーンインフラとして位置づけ、保全と活用の両立に資する知見を提供する

自然環境が持つ機能を活用し、気候変動などの社会課題を解決する方法としてNbSという概念が提唱されている。本研究では、伝統的河川構造物である空石積み護床工をNbSとして捉え、魚類の生息場としての機能を評価した。筑後川水系野鳥川に設置された17個の護床工とその上下流30mを対象に物理環境調査と魚類採捕調査を行った。その結果、空石積み護床工上は練石積みやコンクリートの護床工上と比較して魚類の個体数密度や種数が多く、生息場として機能していることが明らかになった。また、護床工上のフルード数が低いほど生息場機能や生息場を接続する機能が向上することが示唆された。

近年、利水と自然環境の両立の観点から、複数の流域に属する水域への関心が高まっている。本研究ではこの一例として、流域横断水路である花宗川・山ノ井川を対象にその魚類多様性を評価し、その環境要因を解明することを目的とした。調査の結果、対照河川と比較してタナゴ類やアリアケギバチといった希少種が多数生息しているのが確認された。また、統計解析により、石積護岸の存在や接続する水路延長が希少種の生息に正の影響を与えることが示された。花宗川・山ノ井川と接続する灌漑水路には多くの石積護岸や植生、上下流の連続性が保たれる伝統的な堰が残されており、多様な魚種の生息に適した環境を提供していることが考えられた。

長崎県島原市は、普賢岳の噴火災害の恩恵である湧水を古くから利用してきた。なかでも浜の川湧水周辺は、約200年前の噴火後に生じた湧水を中心に形成された地区であり、現在も共同利用である湧水の水場は洗濯や水汲み等の生活拠点として利用され続けている。本発表では、現地調査やヒアリングに基づき、コロナ禍という非日常においても週1回の水場の共同清掃が継続されるなど、利用と管理を中心としたコミュニティが維持されていた点を整理した。生活に密着した日常の場だからこそ、危機の際にも変容せず持続するという伝統的水利用のレジリエンスの可能性について報告する。

熊本県南部の人吉盆地では、相良藩の安定した統治の背景もあり、近世より多くの農業用水が整備されてきた。
近世から整備が始まった用水整備は、百太郎溝や幸野溝など、大規模な灌漑範囲を持つものから、ごく小さな河岸沿いの農地を潤すものまで、さまざまである。これらの用水は現在も利水施設として維持管理されている。多くの場合、農業用水として土地改良区などによる管理が続けられているが、御溝のみ河川と位置付けられ、現在に至っている。
いずれも近世に端を成す用水であるが、農業用水として管理されてきた百太郎溝などと御溝では様々な機能の違いがあることが明らかになった。

グリーンインフラは防災などの分野で注目を集めている一方、景観形成機能に着目した研究は少ない。本研究は千葉県佐倉市を対象に、アンケート調査とGIS解析を組み合わせ「佐倉市らしい里山景観」の評価を行った。まず、市民が投稿した景観写真を用いて里山景観の構成要素を抽出した。次に、それらの景観への市街地からのアクセス性（サプライ）を評価した。さらに、アンケート調査で重要度（ニーズ）および満足度（利用実態）を集計し、町丁目スケールにおいてサプライとの関係性を評価した。その結果、地区ごとにニーズおよび利用実態が大きく異なることが明らかとなり、今後のグリーンインフラ施策の立案に活用できる可能性が示唆された。

能登半島北東部に位置する奥能登丘陵の背斜構造、向斜構造とその周辺では長い期間土地が利用され、伝統的な農村景観が形成されてきた。令和６年能登半島地震および2024年9月の豪雨では顕著な地形変化が多く確認され、その対策が進められている。地域の生産力を維持し周辺環境を保全するためには源頭部にあたる尾根、山頂からのさらなる土壌流出や被害拡大を防ぐことが重要である。一方で、一連の地形変化は世界農業遺産である奥能登地域の伝統的景観の形成課程との関連も示唆される。地域の資源をいかした地域らしい再生のためには土地の利用方法や景観の保全、さらに植生復元に関して多角的な評価や長期的な視点による対策の検討も重要だと

森林資源の成熟に伴い、グリーンインフラとして適切な整備を進めていくことが急務である。その財源として森林環境譲与税が導入されたが、現場では専門職不足や使途の不明確さが顕在化している。本研究は自治体特性ごとの森林環境譲与税における使途の現状と、そのプロセスの解明を目的とする。近畿226市町村を対象に人口や林業従事者数等を用いた定量分析及びヒアリングにより4類型化し、本税の活用状況をクロス集計により調査した。結果、自治体の人口が使途の多様化に寄与する一方、森林整備の使途は自治体の林業従事者数より人工林面積に依存する傾向が見られた。この結果から、各類型に適した本税活用の実効性を高める施策を提言したい。

近年、気候変動に伴う豪雨災害の甚大化や生物多様性の劣化が懸念されている。そのため、森林がもつ治水機能や生物生息場機能が注目されている。本研究では、福岡県朝倉市野鳥川流域に位置する森林植生の違いが、浸透能及び土壌動物相にどのような影響を与えるか調査した。その結果、広葉樹林では針葉樹林に比べて浸透量が約3倍、土壌動物の個体数が約5倍、種数が約1.4倍であることが明らかになった。また、浸透量と個体数、浸透と種数の間に正の相関があり、土壌動物の活動と浸透能の向上に相関関係があることが明らかとなった。すなわち広葉樹林を適切に管理していくことで、森林の治水機能や生物多様性につながる可能性が示唆された。

リーキーバリア（もしくはリーキーダム）は森林内を流れる小河川において伐倒した樹木を横倒しにし、流量増加時のみ流水の一部を遮断、リーキーバリア上流に貯留して下流へのピーク流量の低減とピーク到達の遅延を図る構造物である。英国においては数多くの実践事例があるが、日本においてはまだ事例が少なく、また、内外においてその水理学亭メカニズムの解明は十分に進んでいない。本発表では、数値シミュレーション等により評価したリーキーバリアの流量低減効果、そのメカニズムを解説するとともに、球磨川の支川松ケ野川上流域の小河川で実践した事例を報告する。

植生は根系による土壌強度補強効果をとおして表層崩壊を抑制している。植生のうち、草原は継続年数が長くなるほど根系を発達させる種が増えることが知られており、継続年数が長い草原（歴史の古い草原）では表層崩壊抑制機能が高い可能性がある。しかし、歴史の古い草原の抑制機能を評価した研究はほとんどみられない。そこで、本研究では、長野県菅平高原において、古草原と新草原、及び人工林を対象として、現場一面せん断試験を実施し、歴史の古い草原が有する抑制機能を定量的に評価することを目的とした。せん断試験の結果、草原は人工林と比較してせん断強度が高く、草原の根系は表層崩壊抑制機能に寄与することが明らかとなった。

九州の河川堤防では、セイバンモロコシ等の高茎外来植物の繁茂により、堤防弱体化や維持管理コスト増大、生物多様性低下等といった課題が顕在化している。一方、堤防にわずかに残存する低～中茎草地（シバ・チガヤ等）は、土壌化学性（pH等）の違いにより高茎外来植物と住み分け、高い視認性や土壌緊縛力、生物多様性を併せ持ち、刈草量も少ないなど、治水・コスト・環境面で優れた特性を示すことが報告されている。本研究では、九州広域調査に基づき土壌管理のターゲット値を定量的に解明し、土壌化学性の制御を通じて望ましい草地を誘導・維持することで、Eco-DRR、LCC削減、およびネイチャーポジティブの3つの同時達成を目指す。

水生昆虫は多くの個体群が減少傾向にある。水生昆虫の多様性を効果的に保全するには、群集構造とその多様性を形成する要因の理解が重要である。本研究では、千葉県印旛沼流域の谷津を対象として、そこに生息する水生昆虫の群集構造を記述するとともに、水生昆虫の分類群数に影響を与える要因について検討した。調査の結果、水生昆虫群集は入れ子構造であり、種数の少ないサイトの種は種数の多いサイトにも共通して出現した。また、耕作放棄地の多さや谷津周辺の森林面積が分類群数の多寡を説明していた。つまり、水生昆虫の多様性を保全するためには、谷津の水田耕作を維持するとともに、周辺の森林景観を保全することが重要であると考えられる。

気候変動による災害激甚化を受け、渡良瀬遊水地では下流部の堤防強化に向けた土壌の掘削が進行している。一方で、掘削地において希少植物の消失や掘削後の管理放棄が報告されており、治水機能と生物多様性保全の両立が急務となっている。
本研究では、ドローンと機械学習を用いて掘削地の植生図を作成し、環境評価を行った。現時点で解析が完了した2地点を比較すると、管理活動の有無が樹林化の進行に大きな影響を与えることが示唆された。今後はサンプル数を増やし、侵略的外来種の侵入状況や管理手法を含めた分析を行う。最終的には掘削方法や管理手法が植生に与える影響を定量化し、持続可能な掘削地の選定基準や管理手法の提案を目指す。

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス(以下SFC)は豊かな自然環境を有しており、森林を中心に約20haが自然共生サイトに認定された。500種以上の生物が生息していることからも生物多様性豊かな環境として評価されているものの、その環境の維持には多くの課題が残っている。本研究は、SFC内の緑地を対象に持続可能な管理手法の確立を目指すものである。植物、昆虫、鳥類、哺乳類、水生生物の生物調査に加え、ドローンやレーザースキャナーによる環境リモートセンシングの実施、機械学習による哺乳類自動判別システムの開発を行った。これらのデータを元に、生物多様性の保全に向けた簡便で持続性のあるモニタリング体制の構築を推進する。

生物多様性回復に向け、わが国の中小河川では治水と環境保全の両立が課題となっている。本研究は中小河川の巨瀬川を対象に、河道のマクロ指標である川幅水深比（B/H）と魚類群集の種多様性の関係を定量的に評価した。調査の結果、魚種数は局所要因だけでなく、B/Hを基盤とした河道スケールの構造に強く規定されていることが示された。B/Hの増大は、洪水時の砂州形成を介して平水時の多様な生息場を創出し、生態系保全に重要な役割を果たす。本研究は、具体的な環境定量目標としてB/H≧8の確保が有効であることを明らかにした。この成果は、治水と保全を両立させる客観的な河道設計指針として期待される。

熊本県は令和2年7月豪雨により大きな被害を受けた。球磨川の支川である吉尾川も同様であり、護岸の倒伏、河川からの外水氾濫が発生した。
洪水対策を目的として河川改修の実施を予定しており、官学民から地域住民、大学、県、町等の多様な主体が参画し、１年間のワークショップと意見交換を経て、計画を作成した。
計画では、河川を拡幅することで改修区間の安全を確保するとともに、洪水の貯留により下流集落への洪水到達を遅らせることを目的としている。さらに、多自然川づくりの一環として行うことで地域住民も利用できる良好な河川環境を保全・創出する河川づくりを目指して計画を作成した。

唐原川プロジェクトは、九州産業大学のそばを流れる二級河川・唐原川を対象に、学生と地域団体が協働して取り組む「小さな自然再生」の活動です。高齢化や地域の関心低下により維持が困難となっていた河川環境に対し、講義でのフィールドワークを契機に、草刈りによる外来種の除去、ワンドやたまりの造成、掘り出した石を活用した石倉づくりなどを続けています。その結果、水質や景観の改善、生物の利用確認、地域の子どもたちの関心向上といった成果が徐々に見られています。一方で、メダカの消失や外来種の影響、地域連携や活動の継続性といった課題も明らかになっており、今後は継続的な調査と学部横断的な体制づくり、地域との協働強化が求め

2024年の能登半島地震と豪雨を受け、豊かな自然資本を活用した「創造的復興」を目指す「能登のグリーンインフラ復興を考える研究会」の活動を紹介する。本研究会は産学官民金の有志80名超で構成され、トキをシンボルに里山里海の生業と暮らしを再興するNbS（自然に根ざした解決策）の社会実装を掲げる。2025年のフェーズ1では現地視察や課題整理を行い、2026年以降はモデル地区での計画策定・実装化へ移行する。技術評価や制度検討を通じ、Eco-DRRを活用した「災害に強く安心安全で魅力的な地域」の構築と、得られた知見の他地域展開を目指している。本研究会はオープンな活動であり、多くの方のご参加を歓迎します。

山地における生物多様性の保全や登山道環境の維持はグリーンインフラの一環と考えられる。多くの登山者が訪れる山地において、植生保全は登山者の行動と密接に関係している。
現在、植生保全を目的とし、ロープ設置等の物理的対策が講じられているが、継続的な費用負担を伴い、長期的な維持が課題である。そこで低コストで持続可能な情報発信の方法を検討した。三重県いなべ市に位置する竜ヶ岳を対象に、感謝を示す看板を登山道に13個設置し、登山者の経路選択行動が変容するか検証した。遠足尾根において、看板の種類別で2839人の登山ルートを分析し、禁止の看板を設置した期間が、最も正しい経路選択行動が多くみられた。

グリーンインフラ（以下GI）の推進に伴い市民参画が重視されている。しかしGIの推進に資する行動に関する行動変容研究は十分でない。そこで本研究では三重県いなべ市にぎわいの森でアンケート調査による行動の要因把握と効果的な情報提供の検証、Webアプリを用いた情報提供による行動変容効果を調査した。対象行動はGI空間の評価や活用に寄与する「動植物や風景の記録やSNS等への報告」とした。アンケートの結果、「貢献の実感」が有効と示唆され、Webアプリを用いた実験では「貢献の実感」を行った介入群は対照群に比べ行動量が高かった。Webアプリを用いた「貢献評価」はGI空間における市民の行動変容を促す可能性がある。

既存のインフラの老朽化・自然災害の増加に伴い多様な効果が期待されるグリーンインフラ（以下GI）が注目されている。GI機能としてウェルビーイングへの寄与などが挙げられているが、GIとウェルビーイングの関係は十分にわかっていない。そこで、本研究ではGI商業施設である三重県いなべ市にぎわいの森において、利用者のウェルビーイングと行動の特徴に注目し、利用者にアンケート調査を実施した。アンケート調査では、当日の利用者の施設の利用行動・緑の満足度・施設の満足度・主観的ウェルビーイングをはじめとした属性に関する設問を設定し、利用者の主観的ウェルビーイングや施設利用の特徴を明らかにした。

環境教育等促進法の改正に伴い、環境教育の推進体制が強化された。しかし、教員はカリキュラム設計に課題を抱えており、高等学校における総合的な探究の時間においても同様の課題を持つ。本研究は、これらの課題を解決する方策として、全国各地に存在するグリーンインフラ（以下：GI）を題材とし、GI探究型学習のモデル構築を目的とする。GIまたは自然に関する地域課題解決型かつ探究型授業を実施する高等学校のポスターやHPといった文献調査と教員に対してヒアリング調査を実施した。調査の結果、生徒が自己効力感を獲得できるようなカリキュラム設計が有用であることが示唆された。

自然との触れ合いは人間の心身の健康や学習に寄与する一方、都市化の進展によりその機会は減少している。本発表では、近年注目されている 3D Gaussian Splatting（3DGS）を活用し、森林環境を三次元的に再現したVR森林体験プログラムを構築した。北海道内の森林を対象に 360 度動画及び環境音を取得し、3DGS データを生成して VR 空間に実装した。また、動物剥製から取得した 3D モデルを VR 空間内に配置し、生物と森林環境との関係性を視覚的に提示した。3DGSは、環境教育やレクリエーションに加え、都市緑地や社有林の PR等、グリーンインフラの社会実装における活用が期待される。

本プロジェクトは、鉄筋の代わりに竹を使った竹筋コンクリートの透水性舗装駐車場と、雨水を貯留浸透する雨庭が一体となったグリーンインフラである。竹筋コンクリート舗装には竹筒を縦方向に据え、雨水が路盤まで浸透する設えとした。駐車場部分を含む雨庭全体の集水面積は隣地建物屋根（86.9㎡）と合わせて115.55㎡で、この範囲に降る雨が雨庭に集まる。また、竹筋を使用したことで竹の中に31.6kgの炭素を固定することができた。さらに、このプロジェクトは多様な関係者が参加する共創によって実現していくプロセスを採用し、縦割りを超えた横断的なプロジェクトとなった。

熊本県における雨庭の展開は、グリーンインフラが社会に実装されるモデルケースといえる。本発表では、雨庭がいかに住民や民間事業者に受容されたのか、その過程を紐解くとともに、経済・社会にどのような影響を及ぼしたのかを明らかにする。普及の鍵は、ゆるやかで開かれたネットワークを形成したことにある。当初は雨水流出抑制策としてのみ捉えられていた雨庭が、地域固有の重要課題である「地下水保全」と結びつき、さらには、土中環境の改良やガーデニングといった個人の関心領域とも結びついたことで、新たな価値が付与された。これらを踏まえ、今後のグリーンインフラ普及のあり方を提案する。

近年、脱炭素社会の実現と気候変動への適応策として、雨庭に代表されるグリーンインフラが注目されている。雨庭は雨水流出抑制や生態系保全に寄与する一方、土壌炭素貯留効果を有することが示唆されているものの、その定量的評価は十分に行われていない。そこで、本研究では、熊本県立大学内の雨庭を対象に、土壌炭素貯留量および土壌からのCO₂フラックスを測定し、雨庭における炭素循環に関する知見を得ることを目的とした。雨庭の雨水浸透部および雨庭外では土壌炭素貯留量が植生域より高く、雨庭外のCO₂フラックスは雨水浸透部より高い傾向が確認されたことから、雨庭がグリーンインフラとして、炭素貯留に寄与する可能性を示している。

近年，豪雨の頻発により都市部では浸水や内水氾濫が深刻化しており，その対策として雨庭などのグリーンインフラが注目されている。本研究では，九州産業大学キャンパス内に設置されたCELL雨庭を対象に，2023～2025年の水位観測データから浸透能を算出し，水位や季節との関係，および土壌有機物特性について検討した。その結果，浸透能は経年的に向上し，貯留水位との正の相関および季節変動が確認された。また，CELL土壌ではC/N比が14.75を示し，微生物が活動しやすい土壌環境が形成されつつあることが示唆された。これらの結果から，植生の成長や土壌環境の変化が雨庭の浸透機能に寄与している可能性が示された。

近年激化している都市型水害への対策に，小規模分散型の水管理施設の増設，GIへの転換が必要だが,我が国への導入には風土に適した要素技術の適用が求められる．そこで，日本古来の枯山水庭園に注目し,相国寺の枯流の雨水管理機能の実測と評価を行う.また，それらを基として新しい雨庭のデザインの提案を試みる. 2021年から，降雨の多い6月～11月頃までの期間に毎年観測を行っている.分析の結果，減水時枯流浸透能[ICD]は平均75.9mm/hと見積もられた.これは京都市の観測史上最大の1時間降雨量102.0mm/hの7割強が浸透することを意味する.

　この研究は、くまカメのプロジェクトで梅雨・台風時期にしか使われないという課題を克服するために、同じカメラを活用して、獣害対策カメラに応用するための研究です。
　野生動物の自動撮影カメラで収集された大量の画像データを、人手に頼らず高精度かつ低コストで解析・分類することを目的とした、サーバーレス自動通知システムの構築しました。トレイルカメラなどのカメラトラップは、野生動物調査で活用され、動きを検知してシャッターを切るため、森林に設置して放置するだけで動物の行動を記録できます。しかし、この調査で得られる膨大な画像の解析には労力が必要となります。本システムは、この解析作業を自動化し、効率化を図ります

　流域治水に関連して、今後、雨量や水位、気温、湿度などの様々な環境データがIoTを活用して大量に獲得されることが予想される。本研究では、こうして獲得された大量のデータを有効に活用するための、ボトムアップ型でスケーラブルで柔軟なIoTデータマネジメントシステムのプロトタイプを構築し、その実現可能性を示した。

　流域治水の有効性を示すためには、定量的な測定が欠かせない。本研究では、現在、各地で作られている雨庭がどの程度畜雨や浸透に寄与しているかについて安価かつリアルタイムでデータを計測するため雨庭用水位計や雨量計のプロトタイプを作成し、基礎的データの取得・分析を通じて、その実用性等について考察を行った。

本研究では熊本県内への雨庭普及を目指し、以下3点を軸に展開している。 ①熊本県立大での流出抑制効果の検証と土壌浸透能の経年変化では、豪雨時においても高い抑制性能を確認し、浸透能が経年的に大きくなることが確認された。また、②雨庭の流出抑制効果を概ね再現できるシミュレーションを構築し、設計時に効果の目安を算出可能なツール化を行った。土壌浸透能が重要なパラメータであるため、③県内複数の土壌改良がなされた雨庭で浸透能の把握を実施しており、土壌改良を施すことで市街化された土地利用においても浸透能を高めることが可能であることがわかってきた。

Rapid urbanization has increased flood risk in the Tsuboi River Basin, Kumamoto City. Using InfoWorks ICM, this study compares land use in 1900 and 2022, showing increased runoff and peak discharge and identifying priority areas for future NbS-based flood mitigation.

本ポスターは、上智大学ビオトープ「Fons Gratiae」を対象に、雨庭と掛け合わせた都市型グリーンインフラの実践研究計画を紹介する。劣化や維持管理体制の課題を抱える既存ビオトープを、雨水浸透能の測定等が可能な自然共生エリアとして生まれ変わらせ、生物多様性保全、水循環改善、防災、教育等への貢献を目指す。さらに、カトリック大学であるため、カトリックの環境観（回勅『ラウダート・シ』等）を背景に、生物多様性と環境の価値を社会的・神学的な視点から探る。学内外の連携による運営体制づくりや、千代田区の生態系ネットワーク、OECM登録、30by30目標への寄与など、大学キャンパスが担う新たな可能性を提示す

本展示は、自宅の玄関前に生まれた〈小さな流域〉をベースに、雨庭が人の暮らしや考え方をどのように形づくるのかを記録したオートエスノグラフィをポスターとして表現する試みである。雨水の滞留や浸透といった物理的過程の観察に加え、日々の手入れや家庭内の対話を通して、治水や環境配慮の考え方が暮らしにしみ込んでいく過程を描く。このポスターは、研究者が一方的に記録したものではなく、雨庭と、そこに集まる様々な生き物がどのように人を巻き込んできたかを描いた記録でもある。雨庭を、物理的な性能だけでなく、人間スケールの関係を育て、価値の循環をスローにする〈暮らしのインフラ〉として提示する。

くまもと雨庭パートナーシップ技術WGでは、2026年2月発行予定の研修用「雨庭スタンダード・テキストブック」を策定しており、本ポスターではその全容を紹介する。本書は、雨庭を洪水抑制や地下水涵養、炭素貯留などの多面的機能を持つグリーンインフラと定義し、「共創」の視点から設計・施工・維持管理の手法を体系化している。特に土壌の浸透機能について詳説するとともに、住宅敷地や道路への導入時における治水効果の具体的な計算・評価手法を解説する。本テキストを用いた実践的な研修活動を通じ、技術者の育成とネイチャーポジティブな地域づくりの社会実装を推進することを目的とする。

日本庭園においてコケ植物(蘚苔類)は景観を構成するうえで欠かせない要素の一つであり，京都市内の庭園においても様々なコケ植物が重用されてきた．今日においても庭園内におけるコケ植物の種多様性についてはいくつか研究が行われており，保全地として日本庭園が注目を浴びているのは紛れもない事実である．一方でヒートアイランド現象などによるコケ植物の枯死が懸念されている．そこで本研究では伝統的雨庭である相国寺の裏方丈庭園においてコケ植物の多様性を調査し現状の保全地としての機能を評価するとともに、物理的環境とのかかわりを明らかにすることで今後の保全管理への活用を目的とした。

庭園の植栽は作庭時から少なからず変化しており，今後の日本庭園の在り方，継承方法について様々な議論が予想される．しかし，現在の日本庭園における植栽・景石の空間構成について総合的な分析をした例はほとんど存在しない．そこで伝統的雨庭である相国寺において植栽・景石の構成を調査・測定し，それらの維持管理体制を明らかにし，配置の意図を考察した．植栽全274本のうち最多はアセビで44本であった．また15年ほど前には花物を中心に約64本が追加植栽されていた．使用されている景石の種類は白川石など七種類であった．排水経路については三種類が確認でき，庭園の集水域と雨庭機能との関係が示唆された．

水害の抑止のひとつとして、雨水の管理が挙げられるが、我が国には、雨水や雨水排水料金に関わる法制度はない。諸外国では、水の持続可能な管理や洪水対策推進を実施している。本ポスターでは、主にドイツ、オランダ、ベルギーに着目し、それぞれ採用している雨水税、その算出方法、減免措置、政策連携について整理し、我が国の導入可能性とその法的課題を検討するとともに、将来的に我が国における段階的な課税モデルの展開を一考した。